岡山県（所在地都道府県）／短期大学（部門種別）
川崎医療短期大学
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医療介護福祉学科
学費
詳細リンク（外部サイトへ）
- 初年度納付金
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併願入試区分の入学検定料については、併願学科数により一部異なります。＞＞＞＞
金額 授業料 600,000円 入学金 250,000円 実験実習料 0円 施設設備資金 0円 教育充実費 350,000円 維持費他 0円 初年度納付金合計 1,200,000円 入学検定料 30,000円 - その他徴収費
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●学友会費
対象学部等名 医療介護福祉学科 徴収方法 入学初年度のみ徴収 単年度徴収額 30,000円 ●協助会費対象学部等名 医療介護福祉学科 徴収方法 入学初年度のみ徴収 単年度徴収額 30,000円 ●同窓会費対象学部等名 医療介護福祉学科 徴収方法 入学初年度のみ徴収 単年度徴収額 15,000円 - 納入方法
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授業料・教育充実費は、入学年次は入学手続時と入学後の10月の2回(２年次以降は４月と10月)に分けて半額ずつの分割納入となります。
諸会費として、学友会費と協助会費、同窓会費を入学手続時に一括で納入していただきます。納入方法（外部サイトへ） - 休学・復学費用
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4月1日以降に休学する場合、前期授業料が必要です。
10月1日以降に休学する場合、後期授業料が必要です。
休学・復学手続に係る費用は必要ありません。
- 学費負担の軽減？
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●取り組みの内容高等教育の修学支援新制度の対象校です。
学業成績優秀と認められる学生で、経済的理由によって学資の納入が極めて困難と認められる者には、授業料の全額若しくは一部を免除し、又は徴収を猶予することがあります。
災害救助法適用地域での被災学生への支援として学費減免制度、また、本学への入学を希望する被災受験生に対しては入学金減免の制度もあります。
＜学園独自の奨学金＞
医療介護福祉士奨学金
＜学費サポート法人による病院奨学金＞
＜日本学生支援機構の奨学金＞
＜その他の公私諸団体奨学金＞
各都道府県、財団法人等が募集している奨学金
- 奨学金
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総件数 8件 詳細リンク https://j.kawasaki-m.ac.jp/campu... ●学校法人川崎学園在学生兄弟姉妹入学金減免受給資格 入学時点で兄弟姉妹が、川崎医療福祉大学（大学院は除く）、川崎医療短期大学、専門学校川崎リハビリテーション学院のいずれかに在籍している者 対象人数 条件を満たす者全員 金額 125,000円（入学金の2分の1） ●川崎学園医療介護福祉士奨学金受給資格 学業成績優秀で心身ともに健全な者で、卒業と同時に川崎医科大学附属病院・川崎医科大学総合医療センター及び川崎医科大学高齢者医療センターの医療介護福祉士として就職することができる者 対象人数 条件を満たす者 金額 年額360,000円 ●学費サポート法人による病院奨学金対象人数 条件を満たす者 金額 月額30,000円 ●高等教育の修学支援新制度受給資格 住民税非課税世帯及びこれに準ずる世帯の学生 ●岡山県介護福祉士等修学資金受給資格 岡山県に住民登録している者、又は、岡山県内の養成施設に在学する者、又は、養成施設での修学のため県内から転居している者、かつ、卒業後に岡山県内において、返還免除対象業務に従事しようとする者。学業成績等が優秀であると認められる者、又は、卒業後、中核的な介護職等として就労する意欲があり、資格取得に向けた向上心があると認められる者。家庭の経済状況等から貸付けが必要と認められる者。 対象人数 70名程度（全県） 金額 月額5万円以内（入学・就職準備金各20万円以内、国試受験対策費用 年4万円以内） ●広島県介護福祉士等修学資金受給資格 広島県に住民登録している者、又は、広島県内の養成施設に在学する者、又は、養成施設での修学のため県内から転居している者、かつ、卒業後に広島県内において、返還免除対象業務に従事しようとする者。 対象人数 予算の範囲内 金額 月額5万円以内（入学・就職準備金各20万円以内、国試受験対策費用4万円以内） ●その他各都道府県介護福祉士等修学資金受給資格 各都道府県が定めた受給資格による 金額 月額5万円以内（入学・就職準備金各20万円以内、国試受験対策費用4万円以内） ●生命保険協会 介護福祉士養成奨学金受給資格 将来介護専門職として活躍する志をもった学生。学業・人物ともに優秀で、かつ健康であって、経済的援助を必要とする学生。 対象人数 １名（指定校１校あたり） 金額 月額2万円（原則返還義務なし） -
授業料等減免
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総件数 3件 ●川崎医療短期大学災害救助法適用地域における被災者に対する入学金等減免特別措置受給資格 大学にて定める事由に該当する者 対象人数 条件を満たす者全員 金額 被災時以降に実施する入学試験の入学検定料及び入学金について、それぞれ半額を免除 ●川崎医療短期大学災害救助法適用地域における被災学生に対する学費減免特別措置受給資格 大学にて定める事由に該当する者 対象人数 条件を満たす者全員 金額 前期又は後期の学費の全額 ●高等教育の修学支援新制度受給資格 住民税非課税世帯及びこれに準ずる世帯の学生
経済的支援
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『学費負担の軽減』とは？
授業料や入学金の減免等や奨学金の支給などにより、経済的に苦しい学生などの学費の負担を軽くする取り組み。
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