高崎商科大学商学研究科（修士）研究科での学び

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商学研究科（修士）

ディプロマポリシー

高崎商科大学大学院は、「2年以上在学して必要な単位を修得し、学位論文又は特定の課題についての研究成果の審査及び最終試験に合格すること」を修了要件とし、以下のような能力を身につけた者に修士の学位を授与します。

一般的及び専門的教養の基礎の上に、構造的・システム的分析能力を身につけている。
実践的な問題解決能力及び管理運営能力を養い、知識基盤社会を支える高度で知的な素養を身につけている。
高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培い、文化の進展に寄与することができる。
調査、研究のために必要となる様々なスキルを身に付け、企業や産業が直面する諸課題に対し高度な判断能力、分析能力を活用することができる。

詳細リンク（外部サイトへ）

http://www.tuc.ac.jp/uv/keng...

カリキュラムポリシー

高崎商科大学大学院は、学部教育を基礎に上位の教育機関として高度で知的な素養のある職業人を育成するために、商学研究科商学専攻に4コースを設置するとともに、3つの学問領域「基礎科目」「専門科目」「演習」を以下の方針に基づいてカリキュラム編成しています。また、大学院においても教職課程が開設され、高等学校教諭専修免許状（商業）の取得が可能となっています。

基礎科目は、導入、総論の科目として必修（1科目）及び流通・マーケティング・経営・マネージメントに関する基礎理論を学ぶ科目として選択（2科目）の計3科目から構成される。
専門科目は、院生各々の問題意識や興味、関心にきめ細かく対応し、また応用的・専門的な知識を深めるために、「商学・情報学分野」（10科目）及び「経営学・会計学・経済学分野」（13科目）の合計2分野23科目から構成される。これらの専門科目は全て選択科目である。
演習は、基礎科目・専門科目の履修を通して、院生各々が定めた研究テーマについて、修士論文作成を行う科目として必修（2科目）により構成される。

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教育方法

少人数教育？: ●取り組みの内容

本大学院は入学定員が5名と非常に小規模です。2学年合わせても10名であり、それに対して指導教員数は15名と非常に多く配置しています。これは修士論文に繋がる特別ゼミナールをマンツーマンで行うための体制です。
もちろん学生自らが定めた研究テーマを基に指導教授を志望する仕組みとなっていますが、殆どのゼミでマンツーマン指導が可能な体制となっています。この体制を採ることにより、よりきめの細かい指導と深い理解を得ることができます。また、ゼミの指導教授は学生の希望を聞きながら履修の指導も行います。

学びの支援

学びの組織的な支援？: ●取り組みの内容

　大学院での研究・学びを組織的に支援するため、学部が有する「学生生活・学習支援センター」を利用することが可能です。センターでは学びに関する相談を受け付けています。このセンターには専任教員7名と事務職員5名が所属しており、毎日昼休み時間に学生は相談予約を行うことが出来ます。

詳細リンク（外部サイトへ）

https://www.tuc.ac.jp/campus...
学修成果のフィードバック？: ●取り組みの内容

大学院における学習成果のフィードバックは各ゼミ内にて行われます。修士課程の2年間は原則として同じ指導教員の元で学ぶことになり、指導教員は授業の履修から論文作成まで様々な相談に応じる体制を整えています。各授業内では頻繁にレポート課題が出され、各授業科目における理解度のチェックを行います。またこれらのレポート課題は指導教員によるアドバイス等が付され返却されます。これら課題の返却時において、細かなフィードバックがマンツーマンで行われます。
卒後調査の活用？: ●取り組みの内容

キャリアサポート室員による企業訪問の際に、就職状況、離職状況、職場に対する満足度や在学時の支援体制に対する満足度に関するアンケート調査を実施しています。また、卒業後3年を経過した卒業生を対象とした郵送によるアンケートも実施しています。
集計及び分析結果は今後の就職活動支援の取り組みに反映するなど、より良い学生支援を行うために活用しています。
中途退学防止？: ●取り組みの内容

本大学院では、中途退学を防止する取り組みとして、以下のとおり相談・支援体制の強化を図っています。
学部が有する「学生生活・学習支援センター」が常時相談を受け付けており、併せて学習支援も行っています。
全学生に対して、研究科長による個別面談を年間2回実施しています。いずれも期中に行っており、面談時には相談も含め、履修状況、学修の進捗確認、研究指導等を行っています。
④　欠席情報がリアルタイムで把握できるよう、カードリーダーによる出席管理を行っています。出席状況をデータ管理することにより、教職員はもちろん、学生も自分の出欠状況をWebから確認できるようになっています。
TA・RA・SA・メンターの活用？: ●取り組みの内容

本大学院では、ティーチングアシスタント（TA）の制度を導入しています。この制度は、優秀な大学院生に対し、教育的配慮の下に学部（大学　商学部）教育の補助業務を行わせ、指導の質を向上させるために教育訓練の機会を提供することを目的としています。
TAに申請する学生は、教育補助に係る授業科目または当該授業科目と密接な関連のある授業科目について優秀な成績を修めており、かつ研究科における学修状況が良好で所定の年限で修了が見込めることが条件となります。

学修についての評価

成績評価の厳格な運用？: ●取り組みの内容

まず本大学院では成績評価の厳格な運用として、「専門的な知識が身に付き、自身が望んだ研究を行えたか」を重視し、ディプロマポリシーを設けています。これは修了時に身に付けておくべき能力を定めたものです。このディプロマポリシーに規定された能力を身に付けるためには、どのような学びを提供すればよいかを定めたものがカリキュラムポリシーです。これらを定めることによって、教育・研究の質を確保しています。
また、その他の取り組みとして、成績評価基準のシラバス（授業計画書）への明示等があります。本大学院では全ての授業科目において、学生の成績をどのような方法で、どのような割合で評価するかについてシラバス上に明示することを、教員に義務付けています。
学修成果のフィードバック？: ●取り組みの内容

大学院における学習成果のフィードバックは各ゼミ内にて行われます。修士課程の2年間は原則として同じ指導教員の元で学ぶことになり、指導教員は授業の履修から論文作成まで様々な相談に応じる体制を整えています。各授業内では頻繁にレポート課題が出され、各授業科目における理解度のチェックを行います。またこれらのレポート課題は指導教員によるアドバイス等が付され返却されます。これら課題の返却時において、細かなフィードバックがマンツーマンで行われます。