外国人教員

職別

モチベーション行動科学部の外国人教員数は1名となっている。

外国人留学生

学年別

今後は更に受け入れ数増加に向けて取り組むことをグローバルセンターの中で決定している。 海外の大学、海外の日本人学校、都内の日本人学校と接点を持ち、積極的に進めている。

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連携活動

産官学連携？

●取り組みの内容

学生にとって、より実践的な学びの機会を提供できるように産業界との連携を進めてきた。具体的には、平成22年に足立区消費者センターと足立区町工場と「こども向け消費者教育ゲーム」の開発を行った。その他、平成24年より高校生のキャリア支援を担うNPOカタリバとモチベーション行動科学部の1年生による授業連携、平成25年には足立区の施設であるギャラクシティのリニューアルイベントで、本学の学生が授業を通じて企画したアイデア「ＭＹ箸」を実際に子供たち向けに提供する機会を頂いた。本学では毎年、「未来プロデュース」というアイデアコンテストを学内で行っているが、今後は更にこのような場に実際の企業の方をお呼びし、タイアップした形で更なる産官学連携を促進していきたい。

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https://www.tokyomirai.ac.jp...

地域連携？

●取り組みの内容

本学は開学当初から、地域が求める人材の育成や共同研究、通信教育課程などを動員した社会人や高齢者のリカレント教育などを展開してきた。その中でも、特に本学の所在地である足立区とは、包括協定を締結しており、これまで多数の教職員が関わりをもってきた。講師の派遣実績も年間120件超（教員の8割が連携・協力）と、非常に高い数字を保持している。あわせて、地域の課題解決に繋がるような学生ボランティアも年々増えている。ボランティア等の実践を通して体験し、再び理論・研究に戻るという輻輳的な学びを展開しており、こうした「科学者―実践家モデル」を機能化・実質化するために、特に地元である足立区の保育園・幼稚園・小学校などにおけるボランティアや不登校、発達障害児のケアなど、実践の場を大量に保持している。平成25年度4月には、学生による学友会組織として、「地域連携推進委員会」を発足し、学生が自ら主体的に地域と関われるような体制を整えている。今後は教育プログラムとしても地域と連携が取れるような形を全学的に推進していきたい。

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生涯教育

科目等履修制度？

●取り組みの内容

  学則第24条に規定する大学入学資格を有し、中学校教諭一種免許（社会）、高等学校教諭一種免許（公民）、認定心理士のいずれかの取得を目指して関連する本学授業科目の単位修得を希望する者を科目等履修生として受け入れている。特に本学の卒業生については、学部教授会の承認を得た場合に限り、これらの資格取得に関して必要となる授業科目に限らず、演習科目及び実習科目の履修を許可している（「東京未来大学科目等履修生に関する規程」第9条第2項）。

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社会人教育？

●取り組みの内容

社会人入試制度を設けているが、未だ実績はない。

研究活動

多様な研究内容？

●取り組みの内容

本学では、研究成果の公表にかかる定期刊行物である「東京未来大学研究紀要」、「モチベーション研究Annual Report」、「未来の保育と教育—東京未来大学保育・教職センター紀要」、「教育改善（FD)年報論文」を発行している。
　また、「東京未来大学特別研究助成金に関する規程」に基づき学内共同研究等が奨励され、活用されている。毎年度末に特別研究助成金研究成果報告会を開催している。
　これらの取組を通して、各教員が専門別に行っている研究の成果には、各種学会等での発表、論文投稿、著書の発行などがあり、研究活動が活発に行われている。
　なお、本学では、研究を推進するとともに、研究倫理・不正防止委員会の開催する研修会や研究倫理審査会も行われ、倫理的かつ正当な研究が行われている。

●取り組みの目標

開学以来，本学の研究は地域貢献を常に意識しつつ展開されてきた。2012年度に明示された本学のミッションでは「教育・研究・社会貢献機能を通じて人を活かし，世の中の困難を希望に変える」ことを，本学のビジョン「教育・研究・社会貢献機能を通じて，人の未来を，日本をそして世界を明るく元気にする」ことを掲げている。したがって，本学の研究活動の取組においては研究のための研究が目指されているのではなく，常に，本学の研究は，学生の学び，地域への還元と結びついて行われることが目標となっている。

●取り組みについての検証と評価

本学では，全ての教員に対して，毎年12月に「教員業績評価表」，「教育研究活動報告書」の提出が義務づけられている。これらの評価表・報告書においては，当該年度の各種研究活動等について，教員の自己評価と，学長・学部長の客観評価を以て評価が決定されることとなっている。
また，各教員の研究活動状況等は，毎年まとめられる自己点検評価報告書および大学公式ホームページにおいて公表される。これらによって，各教員の活動状況が確認可能であり，研究活動状況の検証にも役立てられている。
 

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『産官学連携』とは？
大学や短期大学が、産（産業界・民間企業等）、官（政府・地方公共団体等）、あるいはその二者と連携することで、効果的な研究や教育などを行う取り組み。

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『地域連携』とは？
大学や短期大学が地域社会のニーズに応え、地域と積極的に関わることで、地域の活性化などに貢献し、地域の各市町村などと連携する取り組み。

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『科目等履修制度』とは？
社会人などのその学校や学部などには在籍していない者に対し、特定の授業科目の履修を認め、正規の学生と同様に授業や試験を行い、単位を授与する制度。
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『社会人教育』とは？
社会人を対象とした新たな知識や技術の修得や学び直しに対して、カリキュラムや授業の配慮をするなど学びを支援し、推進することで大学を活性化させることを目的とした取り組み。

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『多様な研究内容』とは？
大学の重要な目的である学生への教育と研究活動のうち、大学が行っている様々な研究活動についての取り組み。