学費

初年度納付金

食物栄養専攻

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	金額
授業料	725,000円
入学金	250,000円
実験実習料	28,000円
施設設備資金	0円
教育充実費	430,000円
維持費他	0円
初年度納付金合計	1,433,000円
入学検定料	35,000円

家政専攻

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	金額
授業料	725,000円
入学金	250,000円
実験実習料	0円
施設設備資金	0円
教育充実費	430,000円
維持費他	0円
初年度納付金合計	1,405,000円
入学検定料	35,000円

生活総合ビジネス専攻

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	金額
授業料	715,000円
入学金	250,000円
実験実習料	0円
施設設備資金	0円
教育充実費	420,000円
維持費他	0円
初年度納付金合計	1,385,000円
入学検定料	35,000円

その他徴収費

●千鳥会費

対象学部等名	全学科共通
徴収方法	２ヵ年（３ヵ年）徴収
単年度徴収額	10,800円

●大妻コタカ記念会会費

対象学部等名	全学科共通
徴収方法	入学初年度のみ徴収
単年度徴収額	20,000円

●学友会費

対象学部等名	全学科共通
徴収方法	２ヵ年（３ヵ年）徴収
単年度徴収額	1,800円

●学生教育研究災害傷害保険料

対象学部等名	全学科共通
徴収方法	入学初年度のみ徴収
単年度徴収額	1,400円

納入方法

・振込用紙を利用した、金融機関での振込による納入です。
・「学費納入のお願い（兼振込用紙）」を前期分は4月中旬（予定）、後期分は9月上旬（予定）に封書にて送付します。

納入方法（外部サイトへ）

https://www.otsuma.ac.jp/cam...

経済的支援

学費負担の軽減？

●取り組みの内容

高等教育の修学支援新制度の対象校です。

本学では、経済面での不安を少しでも解消し、安心して勉学に励むことができるよう、日本学生支援機構のほか「大妻女子大学育英奨学金」・「学校法人大妻学院特別育英奨学金」等、独自の奨学金制度を設けています。また、不慮の災害に見舞われた学生に対し、学生納付金の減免制度を設けています。

詳細リンク（外部サイトへ）

https://www.otsuma.ac.jp/cam...

奨学金

総件数	5件
詳細リンク	https://www.otsuma.ac.jp/campusl...

●大妻女子大学育英奨学金（給付・１年間）

受給資格	以下のいずれにも該当する者。また、学校法人大妻学院特別育英奨学金、一般財団法人大妻コタカ記念会育英奨学金、高等教育の修学支援新制度との併用は認めない。(１)大妻女子大学（大学院を含む）及び大妻女子大学短期大学部の学生のうち、学業・人物ともに優れた者(２)本学入学後に家計支持者が死亡もしくは長期療養により、学費の支弁が困難になった者（３）外国人留学生を除く　※二次募集では、受給資格から（２）を除く。
対象人数	79名(院、大、短含む）※物価上昇等による家計への影響を鑑み募集人数を増員。
金額	月額20,000円

●学校法人大妻学院特別育英奨学金(給付・１年間)

受給資格	以下のいずれにも該当する者。また、大妻女子大学育英奨学金、一般財団法人大妻コタカ記念会育英奨学金、高等教育の修学支援新制度との併用は認めない。(１)大妻女子大学（大学院を含む）及び大妻女子大学短期大学部の学生のうち、学業・人物ともに優れた者(２)学費の支弁が困難で、勉学意欲の高い者（３）外国人留学生を除く
対象人数	55名
金額	月額20,000円

●一般財団法人大妻コタカ記念会育英奨学金(給付・１年間)

受給資格	原則として他の奨学金の給付を受けていない者で、以下のいずれにも該当する者。また、高等教育の修学支援新制度との併用は認めない。(１)大妻女子大学（大学院を含む）及び大妻女子大学短期大学部に在学中の学生(２)学費の支弁が困難で、勉学意欲の高い者(３)学業・人物共に優れた者
対象人数	10名
金額	月額20,000円

●学校法人大妻学院石間奨学金(給付・１回)

受給資格	以下のいずれにも該当する者。（１）大妻女子大学及び大妻女子大学短期大学部の学生のうち、学業・人物ともに優れ、経済的に困窮している者（２）卒業見込資格を取得した最終学年の者（３）標準修業年限を超過していない者（４）外国人留学生を除く
対象人数	1名
金額	年額400,000円

●高等教育の修学支援新制度

受給資格	住民税非課税世帯及びそれに準ずる世帯の学生

授業料等減免

総件数	2件
詳細リンク	https://www.otsuma.ac.jp/campusl...

●災害罹災等による学生納付金の減免（当該年度限り）

受給資格	原則として日本学生支援機構の奨学金を申請し、他の授業料減免または給付制の奨学金を受けていない者で、以下のいずれかに該当する者。（１）天災その他の災害で経済上就学が著しく困難になった者（２）天災その他の災害により家計支持者（学費負担者）が死亡した者（３）その他前各号に準ずる事情が生じた者
対象人数	本学全学生
金額	年間授業料の３０％を限度

●高等教育の修学支援新制度

受給資格	住民税非課税世帯及びそれに準ずる世帯の学生

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『学費負担の軽減』とは？
授業料や入学金の減免等や奨学金の支給などにより、経済的に苦しい学生などの学費の負担を軽くする取り組み。