千葉県（所在地都道府県）／短期大学（部門種別）
日本大学短期大学部
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![船橋校舎１４号館]( "船橋校舎１４号館")
![衛生工房（学生による宇宙開発）]( "衛生工房（学生による宇宙開発）")
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![エンジンの分解組立]( "エンジンの分解組立")
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ものづくり・サイエンス総合学科
学費
詳細リンク（外部サイトへ）
- 初年度納付金
-
令和９年度入学者の初年度納付金等です。授業料等の金額は，卒業するまで改定されません。＞＞＞＞
金額 授業料 920,000円 入学金 260,000円 実験実習料 100,000円 施設設備資金 220,000円 教育充実費 0円 維持費他 0円 初年度納付金合計 1,500,000円 入学検定料 35,000円 - その他徴収費
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●理工学部後援会費
対象学部等名 建築・生活デザイン学科，ものづくり・サイエンス総合学科 徴収方法 ２ヵ年（３ヵ年）徴収 単年度徴収額 30,000円 ●校友会正会員費対象学部等名 全学科共通 徴収方法 その他 単年度徴収額 10,000円 - 納入方法
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� ‘�学金は，入学時のみ納入。
�◆ー�業料と実験実習料は，毎年同額を納入。卒業延期（留年）となっても同額。
�� 施設設備資金は，２年次まで同額を納入。ただし，休学等により施設設備資金を
納入しなかった場合には，３年目以降にその不足分を納入。
�ぁ仝絮膕馮颪蓮に菁�同額を納入。（委託徴収）
�ァ々四Р馮颪蓮に菁�同額を納入。（代理徴収）
�Αー�業料等の金額は，卒業するまで改定されません。
�А。映�分まとめて納入を希望する場合には，会計課までご連絡ください。納入方法（外部サイトへ） - 休学・復学費用
-
１ 休学期間中の学費等
� ゝ抒悗魑�可された者の休学期間中の授業料その他所定の学費は，次のとおり取り扱う
ものとする。
(1) ５月31日までにその学年の休学を願い出た者は，当該年度の前学期分及び後学期分を
徴収しない。
(2) ６月１日から11月30日までの間に，その学年の休学を願い出た者は，当該年度の
後学期分を徴収しない。
(3) ５月31日までに前学期の休学を願い出た者は，当該年度の前学期分を徴収しない。
(4) 11月30日までに後学期の休学を願い出た者は，当該年度の後学期分を徴収しない。
�◆‐綉��，砲茲螻愴颪鯆Ъ�されなかった者からは，学費を徴収されない学期ごとに，
休学在籍料として６万円を徴収する。
２ 復学にかかる費用はありません。
- 学費負担の軽減？
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●取り組みの内容１ 奨学金制度
経済的に苦しく修学意欲が高い学生向けに年間を通じて様々な奨学金があります。
� ‘�本大学の奨学金
大学あるいは学部独自の奨学金制度を設けています。また，学業・人物ともに優秀な学生に 対する特待生の制度もあります。
�◆々眦�教育の修学支援新制度
本学部は新制度の対象校です。
�� 日本学生支援機構奨学金（貸与型）
貸与型の奨学金で卒業後に返還が必要となります。
�ぁ〔唄崔賃痢γ亙�公共団体奨学金
大学院生及び学部生を含め，年間で約１００件の応募があります。
２ 私費外国人留学生授業料減免制度
経済的理由により学費支弁が困難な外国人留学生に対し，授業料の一部を減免しています。 - 奨学金
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総件数 7件 詳細リンク https://www.jcn.nihon-u.ac.jp/ca... ●日本大学理工学部奨学金受給資格 学業・人物とも優秀なもの 対象人数 第１種（外国人留学生を除く）2名 第２種（外国人留学生）0名 金額 年額400,000円 ●日本大学理工学部後援会奨学金受給資格 経済的理由により学費の支弁が困難なもの 対象人数 0名（令和６年度） 金額 年額500,000円 ●日本大学理工学部校友会奨学金受給資格 学業・人物とも優秀な卒業見込みのもので，貸与奨学金を受けていること 対象人数 2名（令和６年度） 金額 年額200,000円 ●日本大学創立100周年記念外国人留学生奨学金受給資格 学業成績が優秀な私費外国人留学生 対象人数 0名（令和６年度） 金額 授業料相当額 ●日本大学特待生受給資格 2年生以上で学業成績優秀にして品行方正な学生 対象人数 甲種1名，乙種1名（令和６年度） 金額 甲種：授業料１年分相当額の半額及び図書費 乙種：授業料１年分相当額の半額 ●日本大学創立１３０周年記念奨学金(第２種)受給資格 経済的理由により学費の支弁が困難等（外国人留学生を除く） 対象人数 0名（令和６年度） 金額 年額300,000円 ●日本大学理工学部校友会特別奨学金受給資格 自然災害等の罹災あるいは家計急変等のための学費等の支弁が困難であるもの 対象人数 0名（令和６年度） 金額 年額500,000円 -
授業料等減免
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総件数 2件 ●日本大学私費外国人留学生授業料減免受給資格 経済的理由により学費支弁が困難で，修学意欲が高く学業継続の意思がある私費外国人留学生 対象人数 ０名（令和６年度） 金額 授業料の20%相当額 ●高等教育の修学支援新制度受給資格 住民税非課税世帯及びそれに準ずる世帯
経済的支援
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『学費負担の軽減』とは？
授業料や入学金の減免等や奨学金の支給などにより、経済的に苦しい学生などの学費の負担を軽くする取り組み。
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