（抄録）
商学部各学科では、全学に共通する入学者の受入れ方針において本学への入学者に求める意欲と資質・能力に加えて、次のような意欲と資質・能力をもった学生を求めます。

◆マーケティング学科

• マーケティング学科での専門科目の知識・理解力を修得するために十分な基礎的能力を有する
• 各種スキルと論理的思考力に支えられたマーケティング課題の発見、・説明・解決力を身につけようという意欲を有する
• 個人のみならず様々な人々と協働して学びながら、ビジネスパーソンに必要な社会的協調力、自発的遂行力、倫理的責任力を身につけようとする意欲を有する

◆経営学科

• 知識の習得に努めるとともに、それを実践に活かそうとする意欲を有する
• リーダーとなって目標の実現に向け人々を牽引できる素質を有する
• 豊かな人間性と社会的協調性を有する

　

前期型・中期型は英語・国語・選択科目の3科目型とうち2科目を選択する2科目型で、それぞれ均等配点・傾斜配点の2つのタイプがあります。後期型は英語または国語の1科目型及び英語＋国語の2科目型があります。

「大学入学共通テスト利用型入試」前期型は外国語＋選択科目の2科目型と外国語＋国語＋選択科目の3科目型があります。選択科目は所定の教科から高得点の1科目を採用します。後期型は受験科目のうち高得点科目を自動採用する2科目型・3科目型。いずれも外国語は「英語」のみとします。

本学が指定した高校の学校長からの推薦で受験する専願の入試方式で、一定の条件を満たすことが必要となります。

「クラブ特別入試」高校でのクラブ活動などで一定の条件を満たし、クラブの顧問もしくは監督からの推薦で受験する専願の入試方式です。前期・中期・後期の3日程で実施します。

学校推薦型選抜として公募推薦入試、商業科・総合学科等推薦入試（いずれも併願可能）があります。

本学のアドミッションポリシーに該当する方を対象としたAO入試・公務員AO入試のほか、併願可能なグループワーク入試、プレゼンテーション入試、資格利用型入試、外部英語試験利用型入試があります。

帰国生徒、及び中国引揚者の子女を対象とした入試方式です。2025年度より「留学」以外の在留資格によって日本に在留する方を対象とした「外国ルーツ生徒入試」も新設。

社会人経験者を対象とした入試方式です。

日本国籍を有しない方を対象とした入試方式。日本留学試験（EJU）利用型入試も導入しています。

1. 入試の特色
   さまざまな入試方式により、受験生の多様な長所を評価します。
   総合型選抜：AO入試，公務員AO入試，プレゼンテーション入試，クラブ特別入試，外部英語試験利用型入試，資格利用型入試，グループワーク入試
   学校推薦型選抜：指定校推薦入試，公募推薦入試，商業科・総合学科等推薦入試
   
   全ての入試方式において「知識・技能」「思考力・判断力・表現力」「主体性・多様性」からなる「学力の3要素」を評価する選考を行います。入試区分・方式ごとに最適な評価ツールを組み合わせて「学力の3要素」における評価を行い、受験生の特性を評価します。
    
2. 奨学金チャレンジ制度
   年内に実施される入試に合格し、入学手続きを完了された方は、奨学金設定がある一般入試（前期型・中期型）、大学入学共通テスト利用型入試（前期型・後期型）を無料で受験することができます。
    
3. RYUKA特別奨学金
   大学入学共通テスト利用型入試で合格し、一定の得点率を満たしている場合、授業料の全額/半額免除を受けることができます。
    
4. 資格講座受講サポート制度
   4年間無料で資格講座を受講できます。（入試方式など要件あり）

受験上・修学上の配慮を希望する方は、まず学生支援室にご相談ください。
学生支援室　連絡先：078-796-3291

ご相談の上、受験上の配慮を希望する場合は、「受験上の配慮申請書」に記入し、必要書類を添付して、入試課へ提出してください。全ての入試制度・日程で申請が必要です。
それぞれの入試について、提出期限が設定されています。提出締切は各入試の1〜2か月前となりますが、入試方式により異なりますので大学公式サイト、または入学試験要項をご確認ください。

提出いただいた受験上の配慮申請書に基づき、審査のうえ、配慮内容を「受験上の配慮事項決定通知書」にて通知します。
なお、申請いただいた受験上の配慮にすべて対応できるとは限りません。

なお出願後、不慮の事故等により、急遽受験上の配慮が必要となった場合は、入試課へご連絡ください。（入試課：078-794-2231）

2年次・3年次転入（編入）学試験を実施。
小論文＋面接で合否を判定します。

2025年度は若干名を募集します。

2年次・3年次編入学試験を実施。
小論文＋面接で合否を判定します。

2025年度は若干名を募集します。