トップページ
私立大学・短期大学について
用語辞典
このサイトの使い方
目的から大学・短期大学を調べる
フリーワードで大学・短期大学を調べる
ニュース新着情報
設置学部等一覧
トップページ
>
目的から調べる
>
大阪経済大学
> 経営学研究科(修士)
大阪府(所在地都道府県)/大学院研究科(部門種別)
大阪経済大学
大阪経済大学
経営学研究科(修士)
研究科の特色
研究科での学び
学生生活支援
進路・就職情報
様々な取組
学費・経済的支援
入試・学生情報
教員情報
基本情報
本研究科の目的
設置専攻の目的
経営学専攻
経営学研究科修士課程は、「経営と法の融合」を学際的に教授することによって新しい経営戦略を創造できる人材の育成を目的とする。すなわち、社会のグローバル化・情報化・法化に伴って、コンプライアンス経営やコーポレートガバナンスなど企業の社会的責任が増大する中で、経営と法の両面に精通し新しい経営戦略を提案できる専門性の高い研究者・職業人そして企業人が求められている。そのために、企業の社会的責任を根底にした革新的経営を追求する起業家精神を涵養し、学術理論の教授とともにケーススタディやグループワークなどを通じて、人材養成の目的に即した実践的能力を育成する。
詳細リンク(外部サイトへ)
http://www.osaka-ue.ac.jp/ed...
3つの方針
●ディプロマポリシー
本研究科では、『経営と法の融合』を中心に、グローバル思考で新しいビジネスの仕組みを構想・実現できる人材の育成を目標としています。この目標を踏まえ、修了に必要な要件を満たした者に修士(経営学)の学位を授与します。
学術的および実務的成果を探求することを目指すことから、学術的な研究成果を要求する修士論文に代えて実務的成果を求める特定課題研究による学位授与申請も認めています。特定課題研究とは、主に高度専門職業人を目指す学生が、実務的な特定の課題についての研究成果をまとめたものです。また、審査の客観性・透明性の確保や研究水準の向上を図る観点から、本学教員や院生が参加可能な「中間報告会」および「最終試問試験」での報告と討論を義務づけています。
※修了に必要な要件:32 単位以上(内、研究指導8単位)の単位修得、かつ一定の研究成果(修士論文または課題研究レポート)の提出が必要。
詳細リンク(外部サイトへ)
https://www.osaka-ue.ac.jp/e...
●カリキュラムポリシー
経営学研究科修士課程では、『経営と法の融合』を学際的に教授することによって、新しいビジネスの仕組みを構想し実現できる人材の育成を目標としています。経営環境のグローバル化や情報化が進展しさらに組織のコンプライアンスやコーポレートガバナンスなどの社会的責任が増大する状況下で、経営と法の両面に精通し、新しいマネジメント体系を具現化できる専門性の高い研究者・職業人そして企業人が求められています。時代の要請に応えるために、本研究科では、企業の社会的責任を根底にした革新的経営を追求する企業家精神を涵養し、学術理論の教授とともにケーススタディやグループワークなどを通じて、人材養成の目的に即した実践的能力を育成します。実社会に通じる専門性を追求するために、「経営コース」と「ビジネス法コース」の2コースを設置し、研究ならびに論文作成に係る「MBA型教育」を展開しています。
詳細リンク(外部サイトへ)
https://www.osaka-ue.ac.jp/e...
●アドミッションポリシー
新しいビジネスの仕組みを構想・実現できる研究者並びに高度職業人を育成するために、次のような意欲と資質を備えた学生を求めています。すなわち、高い基礎学力を備え、経営およびビジネス法分野の学術研究および実務への関心が高く、本研究科がカリキュラム・ポリシーに定める『経営と法の融合』を志す者です。経営・ビジネス法分野に関する学士相当程度の基礎知識を有するとともに、研究および論文作成について主体的に真摯に取り組む意欲が求められます。ビジネスを主導する人材育成を目指して、多様性のある教育・研究環境を構築するために、社会人入試や留学生入試、入試回数の複数化などの入試制度を通じて、多様な学生を広く国内外・学内外から受け入れる公正かつ適正な選抜を実施します。
詳細リンク(外部サイトへ)
https://www.osaka-ue.ac.jp/e...
更新情報
2022/07/08 更新
キャンパス見学会
2022/07/08 更新
入試情報
研究科の特色目次
本研究科の目的
学部・学科情報
経済学部
経営学部
経営学部(二)
人間科学部
情報社会学部
経済学研究科(博士前期)
経済学研究科(博士後期)
経営情報研究科(修士)
経営学研究科(修士)
人間科学研究科(修士)