東京都市大学環境情報学研究科（博士後期）様々な取組

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神奈川県（所在地都道府県）／大学院研究科（部門種別）

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環境情報学研究科（博士後期）

外国人教員

外国人教員雇用・派遣受入？: ●取り組みの内容

本学の国際化・グローバル化の一層の推進のため、国際センターで外国人教員の採用を行っているほか、各学科の教員公募により公募内容に合致した外国人教員の採用を行っています。外国語共通教育センターにて語学教育担当教員として外国人教員の採用を行っています。

外国人教員・留学生データ集

大学院の教員数は、調査を行っていないため表示されません。（大学院大学を除く）

外国人留学生

学年別

	男	女	計
１年	3	2	5
２年	0	1	1
３年	0	5	5
計	3	8	11

連携活動

産官学連携？: ●取り組みの内容

東京都市大学は「持続可能な社会発展をもたらすための人材育成と学術研究」を理念として掲げ、大学の使命である教育、研究、及びそれらを通した社会貢献を実現するために、産学官連携ポリシーに基づき、教育と研究のすべての分野で得られた知の成果を社会に還元するとともに、教育と研究の社会的付加価値を高めるため、産学官連携に積極的に取り組んでいます。
本学では平成12年に産官学交流センターを設立して以来、官公庁・民間企業との交流を通じ社会への発展に寄与するべく、受託・共同研究などの研究プロジェクトを推進しています。
また、研究協力依頼、科学技術等に関する相談の随時受け付け、企業等が実際に直面している技術的課題の解決・開発、関連情報の調査・研究及び技術相談等にも応じており、本学が長年にわたって培ってきた豊富な知的財産を余すことなく活用し、万全の体制でサポートを行っています。

詳細リンク（外部サイトへ）

https://www.csac.tcu.ac.jp/
地域連携？: ●取り組みの内容

東京都市大学では永年にわたる専門的実践教育と研究の実績をふまえ、その成果を広く地域社会へ還元するため、より地域社会との信頼関係および支援体制の強化と教職員ならびに学生の社会貢献活動の推進を図っています。
特に以下の自治体とは、包括協定を締結し、多くの事業で連携・協力を図っています。

１．世田谷区
◆世田谷区との連携・協力に関する包括協定
◆公立保育所玉川地区園長会と連携・協力協定
２．世田谷プラットフォーム
◆世田谷プラットフォーム形成事業に係る連携・協力に関する包括協定書
３．世田谷区教育委員会
◆世田谷区教育委員会との連携に関する基本協定
４．横浜市教育委員会
◆横浜市教育委員会との連携・協働に関する協定書
５．横浜市都筑区
◆横浜市都筑区役所と東京都市大学の連携協力に関する協定
◆認可保育所を設置する社会福祉法人、東京都市大学人間科学部及び都筑区役所の連携・協力に関する協定
６．公益社団法人横浜市幼稚園協会
◆公益社団法人横浜市幼稚園協会との連携・協力に関する協定

生涯教育

科目等履修制度？: 詳細リンク（外部サイトへ）

https://www.tcu.ac.jp/entran...

研究活動

多様な研究内容？: ●取り組みの内容

人口や経済、インターネットなど私たちの生活環境は早い速度で膨張し続けています。その発展の一方で、環境、社会、情報、政治、文化といった、様々な側面で大きな歪みが生じるとともに、気候変動、水、生態系、都市やインフラストラクチャを通じて世界のあらゆる場所で問題が表面化しています。広範で多岐に渡る地球規模の課題を解決していくには、人工知能、IoT、ビッグデータといった最先端の情報処理技術を駆使しつつ、バイオマスや再生エネルギーなどのエコイノベーションを飛躍的に高め、スマートシティやエコタウンを早期に具現化していくことが求められます。大学院環境情報学研究科では、21世紀の新しい研究領域である「環境」、「情報」、「都市」に関する基礎研究や応用研究を実践すると同時に、その成果を社会に実装することで持続可能社会の実現に貢献していくことを使命としています。国や自治体、企業やNPO、消費者団体など様々な組織と連携した研究プロジェクトに参加することで、学生は問題の本質を見抜く洞察力、専門知識や技能に裏付けられた研究の実践力、対外的な発信力を修得することができます。
研究施設・設備の充実？: ●取り組みの内容

環境学部及びメディア情報学部の「研究施設・設備の充実」欄をご参照願います。