東京都（所在地都道府県）／大学院研究科（部門種別）
学習院女子大学
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国際文化交流研究科（修士）
学費
詳細リンク（外部サイトへ）
- 初年度納付金
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●国際文化交流専攻＞＞＞＞
金額 自大学出身 授業料 600,000円 入学金 150,000円 実験実習料 0円 施設設備資金 180,000円 教育充実費 0円 維持費他 0円 初年度納付金合計 930,000円 入学検定料 35,000円 他大学出身 授業料 600,000円 入学金 150,000円 実験実習料 0円 施設設備資金 180,000円 教育充実費 0円 維持費他 0円 初年度納付金合計 930,000円 入学検定料 35,000円 - その他徴収費
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●輔仁会費
対象学部等名 国際文化交流研究科 徴収方法 ２ヵ年（３ヵ年）徴収 単年度徴収額 1,300円 ●学会費対象学部等名 国際文化交流研究科 徴収方法 ２ヵ年（３ヵ年）徴収 単年度徴収額 1,500円 - 納入方法
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４月中旬に保証人宛に送付される振込用紙を用い、最寄の金融機関（郵便局及びゆうちょ銀行を除く）より4月30日（30日が金融機関休業日の場合は、翌営業日）までに、年額分または第１期分を納入する。
４月に第１期分のみ支払った場合には、９月上旬に送付される第2期分の振込用紙を用い、9月30日（30日が金融機関休業日の場合は、翌営業日）までに納入する。納入方法（外部サイトへ） - 休学・復学費用
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【休学時】
休学を希望し、許可された場合は、学籍上の休学期間に応じて学費を減免する。
減免により既に納入された学費が減免後の年度分の納付額を超えた場合は、その差額を返還する。
【復学時】
なし（ただし、入学年度毎に定められた学費を納付することとなっている）
- 学費負担の軽減？
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●取り組みの内容■学内奨学金- 学習院女子大学教育ローン金利助成奨学金（給付） 金額：年額5万円を上限とした支払い金利部分についての助成
- 学習院女子大学・大学院学業優秀者給付奨学金（給付） 金額：年額学部15 万円
- 学院30万円安倍能成記念教育基金奨学金（給付） 金額：年額45 万円
学部・大学院ともに日本学生支援機構奨学金（貸与型）を利用。
■授業料等減免制度
外国人留学生や東日本大震災をはじめとした大規模自然災害により被災し経済的に修学困難となった学生に対して、授業料減免制度を設けている。 - 奨学金
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総件数 6件 詳細リンク https://www.gwc.gakushuin.ac.jp/... ●学習院女子大学教育ローン金利助成奨学金（給付）受給資格 金融機関より学費納付を目的とした「教育ローン」を借入れした者。最短修業年限内（休学期間を除く）に修了できる者。 対象人数 若干名 金額 借用年度の授業料及び施設設備費の累計金額の金利分（上限5万円） ●学習院女子大学大学院学業優秀者給付奨学金（給付）受給資格 前年度の成績において優秀であった者に給付される。学生からの申請に基づき選考するのではなく、会議による選考を経て推薦される。 対象人数 2名 金額 30万円 ●安倍能成記念教育基金奨学金（給付）受給資格 大学院学生で学業成績・人物ともに優秀な者に給付される。学生からの申請に基づき選考するのではなく、会議による選考を経て推薦される。 対象人数 1名 ※在学中1度限り 金額 45万円 ●日本学生支援機構奨学金（貸与）【第一種：無利子】受給資格 本奨学金は、国の事業として行っている奨学金です。本奨学金の目的は、優秀な学生で経済的な理由のため、修学困難な者に学費を貸与して教育の機会均等を図り、国や社会の健全な発展に尽くす人材の養成にあります。 金額 月額5 万・8 万8千円から選択 ●日本学生支援機構奨学金（貸与）【第二種：有利子】受給資格 本奨学金は、国の事業として行っている奨学金です。本奨学金の目的は、優秀な学生で経済的な理由のため、修学困難な者に学費を貸与して教育の機会均等を図り、国や社会の健全な発展に尽くす人材の養成にあります。 金額 月額 5万・8 万・10 万・13万・15万円から選択 ●学習院女子大学海外留学奨学金（給付）受給資格 本学の正規の課程に在籍する者。海外の大学の教育機関に留学が決定しているか、出願中である者。 対象人数 若干名 金額 50万円以内 -
授業料等減免
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総件数 3件 ●東日本大震災被災に伴う授業料減免受給資格 (1)か(2)のいずれかにと(3)に該当する方(1)学生または父母保証人が災害救助法適用地域に居住し、所有する家屋が震災により「全壊」の被害を受け、罹災証明書の交付を受けた方(2)学生または父母保証人が福島原子力発電所事故により避難を余儀なくされ、被災証明書の交付を受けた方(3)給与所得者841万円以下、給与所得者以外355万円以下の収入の範囲内 対象人数 対象者全員 金額 授業料全額免除 ●大規模自然災害被災による授業料減免受給資格 大学・大学院に在籍し、本人または保証人（家計支持者）が災害救助法適用地域に居住しており、被災状況が別に定める要件に該当する者。 対象人数 対象者全員 金額 授業料全額免除または半額免除 ●外国人留学生授業料減免受給資格 ��.「留学」の在留資格を持つ私費外国人留学生。��.4月と10月に、パスポートに記載された在留資格の有効期限を確認できた者。但し、出席日数等を勘案し学業継続の意思がないと認められる者、留年した者、前年度に単位を修得していない者、休学中の者、経済的に減免の必要がない者（国費及びそれに準ずる奨学金受給者）を除く。 対象人数 本学が必要と認めた者 金額 授業料の20%を減免
経済的支援
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『学費負担の軽減』とは？
授業料や入学金の減免等や奨学金の支給などにより、経済的に苦しい学生などの学費の負担を軽くする取り組み。
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