東京都（所在地都道府県）／大学院研究科（部門種別）
津田塾大学
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理学研究科（後期博士課程）
学費
- 初年度納付金
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●数学専攻定額方式を適用。＞＞＞＞
金額 自大学出身 授業料 590,000円 入学金 100,000円 実験実習料 0円 施設設備資金 165,000円 教育充実費 0円 維持費他 0円 初年度納付金合計 855,000円 入学検定料 30,000円 他大学出身 授業料 590,000円 入学金 200,000円 実験実習料 0円 施設設備資金 165,000円 教育充実費 0円 維持費他 0円 初年度納付金合計 955,000円 入学検定料 30,000円 ●情報科学専攻定額方式を適用。＞＞＞＞金額 自大学出身 授業料 590,000円 入学金 100,000円 実験実習料 0円 施設設備資金 165,000円 教育充実費 0円 維持費他 0円 初年度納付金合計 855,000円 入学検定料 30,000円 他大学出身 授業料 590,000円 入学金 200,000円 実験実習料 0円 施設設備資金 165,000円 教育充実費 0円 維持費他 0円 初年度納付金合計 955,000円 入学検定料 30,000円 - 納入方法
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年額を2期に分け、前期は5/31、後期は10/31までに納入する。
特別な事情がある場合は、前期分は9/5、後期分は2/10まで納入を延期することができる。 - 休学・復学費用
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休学願の申請書を次の期間に提出し、許可された場合、所定の期間中の学費を免除し、在籍料を納入する。（半期100,000円、年額200,000円）学費の免除と在籍料の納入は学期分を単位とする。
通年または前期分学費：当該年度5/31まで
後期分学費：当該年度10/31まで。
- その他の学費
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留学
留学願の申請書を次の期間に提出し、許可された場合、所定の期間中の学費を在籍料相当額に減免する。（半期100,000円、年額200,000円） 学費の減免は学期分を単位とする。
通年または前期分学費：当該年度5/31まで
後期分学費：当該年度10/31まで。
交換留学協定校への留学の場合は、当該大学との協定による。ただし、留学期間中の本学への学費納入額が当該期間の在籍料を超える場合は、当該期間の在籍料を納入する。
- 学費負担の軽減？
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●取り組みの内容◯緊急時対応奨学金
種別：給付・貸与 金額（年額）：40万円(給付20万円と貸与20万円) 期間：半期 採用人数：若干名
条件：修学の意志がありながら、学費の納入が困難になった者（他の奨学金との併用可能）
○大学院修学奨励奨学金
種別：給付 金額（年額）：授業料半額相当額
条件：修士課程および後期博士課程入学者で成績が優秀で研究意欲があり将来が有望である者
◯修士課程奨学金
種別：貸与 金額（年額）：学費相当額 条件：修士課程に在学する者で、日本学生支援機構奨学金出願資格を有し、日本学生支援機構の推薦に採用されなかった者
◯後期博士課程奨学金
種別：貸与 金額（年額）：学費相当額 条件：後期博士課程に在学する者で日本学生支援機構奨学金出願資格を有し、日本学生支援機構の推薦に採用されなかった者
- 奨学金
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総件数 7件 詳細リンク http://www.tsuda.ac.jp/campus-li... ●緊急時対応奨学金受給資格 修学の意志がありながら、学費の納入が困難になった者（他の奨学金との併用可能） 対象人数 若干名 金額 年額40万円(給付20万円と貸与20万円) ●大学院修学奨励奨学金受給資格 修士課程および後期博士課程入学者で成績が優秀で研究意欲があり将来が有望である者 対象人数 若干名 金額 給付：授業料半額相当額（年額） ●修士課程奨学金受給資格 修士課程に在学する者で、日本学生支援機構奨学金出願資格を有し、日本学生支援機構の推薦に採用されなかった者 対象人数 若干名 金額 貸与：学費相当額（年額） ●後期博士課程奨学金受給資格 後期博士課程に在学する者で日本学生支援機構奨学金出願資格を有し、日本学生支援機構の推薦に採用されなかった者 対象人数 若干名 金額 貸与：学費相当額（年額） ●海外留学（派遣・受入）奨学金受給資格 1学年間以上留学する学部生・大学院生 対象人数 学部生と合わせて約40人 金額 給付：30万円を限度 ●大学院海外学術研究奨励金受給資格 海外で学会出席・学術調査をする者 対象人数 約5人 金額 給付：15万円を限度 ●一時貸付金受給資格 緊急に借用金の必要が生じた者 対象人数 若干名 金額 貸与：3万円以内 -
授業料等減免
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総件数 4件 ●経済的理由により修学が困難な私費外国人留学生の授業料減免措置受給資格 津田塾大学大学院の正規の課程に在学し、かつ、出入国管理及び難民認定法別表第１に定める「留学」の在留資格を有する者とし、国費外国人留学生制度に定める国費外国人留学生及び外国政府の派遣する留学生以外の者を対象とする。 金額 授業料の半額を免除する。 ●大学院学則第46条の３の(2)授業料および施設設備費の特例受給資格 休学する者のうち、妊娠出産等に関係する事情により、研究科が就学を中断することをやむを得ないと特に認めた者 金額 休学する学期について、50,000円を納入 ●大学院学則第46条の３の(4) 授業料および施設設備費の特例受給資格 後期博士課程に標準就業年限以上在学し、所定の授業科目の単位を修得した後、論文を作成するために引き続き在学し、研究指導を受ける者 金額 在学する学期について学費の1/2に相当する額を納入 ●大学院学則第46条の３の(5) 授業料および施設設備費の特例受給資格 後期博士課程に標準就業年限以上在学し、所定の授業科目の単位を修得した後、論文を作成するため引き続き在学する者で、研究科が学外等で調査研究等に従事することを認めた者。 金額 在学する学期について、50,000円を納入
経済的支援
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『学費負担の軽減』とは？
授業料や入学金の減免等や奨学金の支給などにより、経済的に苦しい学生などの学費の負担を軽くする取り組み。
