山形県（所在地都道府県）／大学院研究科（部門種別）
東北公益文科大学
東北公益文科大学
東北公益文科大学
東北公益文科大学
公益学研究科（修士）
特色
- 社会変革期に必要な学際的な知識、スキルを修得し、公益社会実現に向け研究に取り組む
-
学際教育・学際研究を実現するための研究指導体制
修士課程には、公共経営領域、国際関係領域、情報科学領域、地域共領域の４つの研究領域を設け、自らの専門とする領域を選択して学問を深く理解するとともに、それ以外の領域の科目も履修（クロスオーバー履修）することで、学びの幅を広げます。研究の中心となる「演習」については、２名以上の教員から指導を受けることが可能です。博士後期課程においては、教員３人によるグループ指導を行います。
詳細リンク（外部サイトへ）●特色の目的学びの質の向上研究活動学び直し機能の強化 - 問題の解決のために学問的な知識とリーダーシップを発揮する人材を育成
-
修士課程にスクール（学校）ソーシャルワーク教育課程を設置
医療機関や児童相談所など複数の機関と連携して児童・生徒の抱える問題を解決に導くスクールソーシャルワーカー。児童・生徒支援の新たなシステムとして政府の人員を増やす方針であり、本学大学院では、修士課程にスクールソーシャルワーカーを輩出する教育課程を設置しています。所定の単位を取得し修了した方には「一般社団法人日本ソーシャルワーク教育学校連盟認定 スクール（学校）ソーシャルワーク教育課程修了証」が交付されます。
産学官の連携による研究・プロジェクトにより地域課題解決を目指す
修士課程には「プロジェクト科目」を設け、産学官の連携・協働に基づく共同研究や課題解決プロジェクトへの参画を通して、課題の解決に必要とされる多様な主体との共創力、実践力、異文化や多様な価値観に対する理解力、プロジェクトのマネジメント力を身に付けます詳細リンク（外部サイトへ）●特色の目的学びの質の向上研究活動学び直し機能の強化 - 多様な学び方が可能
-
平日の夜間や土曜日を中心に授業を開講しています。「長期履修制度」や相互にやりとりをするオンライン授業も整備しており、働きながらでも研究に勤しむことができる環境があります。
入学者には大学を卒業したばかりの若者だけでなく、働きながら学ぶ方も多いです。多様な職業の人と共に学びを深めます。詳細リンク（外部サイトへ）●特色の目的学び直し機能の強化
本研究科の目的
- 目的
-
1. 公益に関する理論及び実践応用の教授・研究を行い、高い専門性を要する職業等に必要な 高度の知識・能力を持った人材、及び公益研究の発展を担う研究者を養成し、もって公益と
経済が調和した国際社会の発展と学術文化の向上に貢献することを目的とする。
2. 本大学院は、研究科又は専攻ごとに、人材の養成に関する目的その他教育研究上の目的を別に定めるとおりとし、公表するものとする。
https://www.koeki-u.ac.jp/academics/gs/index.html
詳細リンク（外部サイトへ） - 設置専攻の目的
-
公益学専攻【公益学研究科の人材育成像】
知的基盤社会を多様に支える高度で知的な素養のある人材
社会変革における課題解決及び価値創造に求められる公益学を構成するディシプリン、データサイエンス等の基本的リテラシー、多様な主体との対話と協働の技法を身に付け、以下の4つの領域において活躍する人材
4つの領域における人材育成像はＨＰをご覧ください。
【組織経営領域】 【国際関係領域】 【情報科学領域】 【地域共創領域】
https://www.koeki-u.ac.jp/academics/gs/master/index.html
◆研究者
公益の視点から新たな学術的知見を開拓・先導する研究者に求められる専門知識、ディシプリン及び研究の方法を身に付け、博士後期課程へ進学する人材詳細リンク（外部サイトへ）
- 3つの方針
-
●ディプロマポリシー必要な単位数を修得し、次の知識・能力を身につけた人材に学位を授与します。
・課題の研究に必要な専門知識及びディシプリン
・自ら課題を発見し、課題を客観的に分析し、仮説を構築・検証する能力
・課題の解決に向け多様な主体と対話し協働する能力及び社会を先導する力
・社会的責任・異文化・多様な価値観に対する深い理解力
・既存のシステムに囚われず、新たなしくみを提言できる力詳細リンク（外部サイトへ）●カリキュラムポリシーディプロマ・ポリシーに示した学修成果を達成するため、教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）により、教育課程を編成・実施します。
詳しくは、ＨＰのリンクをご覧ください。詳細リンク（外部サイトへ）●アドミッションポリシー・国際的な視野を持ち、地域社会及び多様な主体と協働しながら社会における課題の発見と解決、新しい価値創造に主体的に取り組みたいと考えている人材
・「誰一人取り残さない」、「自分のため、みんなのため」という価値観を理解し、情報技術の根底にある理論と哲学を柔軟に吸収したいと考えている人材
・修士課程での研究・学修に必要な基礎的学力、論理的思考能力、コミュニケーション能力のある人材
・具体的には、大学学部卒業生、社会人（ビジネスパーソン、行政職員、地方議員、教員、NPO法人・社会福祉法人等の公益法人職員、自営業者等）、留学生など詳細リンク（外部サイトへ）
