本研究科では、本学が定めた「建学の精神」や「教育理念」「教育目標」、加えて「経営学研究科の人材養成の目標」に共感し、以下のような熱意や意欲を有している人を求めます。
1.経営に関する深い専門知識の修得に強い意欲を持ち、「学士」相当の学修能力を身に付けている。
2.創造力と実践力とを兼ね備え、将来は企業や自治体、ＮＰＯ等の組織で高度な課題に応えられる管理職等をめざしている。
3.職業会計人として活躍しようと考えている。
4.実社会での経験を踏まえ、経営学の知識を深化させたいと考えている。

特記事項なし

日本国内と海外（協定機関のみ）とで実施する試験があります。特に、留学生については、入学後、本学での講義についていけるレベルの日本語能力が必要であるため、「日本語能力試験」Ｎ１以上合格もしくは「日本語留学試験」において、本学が指定する科目において平均点以上を取得した者としています。なお、この要件を満たさない者には、本学の課す日本語の受験を義務付けています。

社会人学生が修学しやすいように昼夜開講制を導入し、入試においては、一般、社会人、長期履修学生、留学生の区分を設け、幅広く募集をしています。

身体の障がい等により、受験および修学上特別の配慮を必要とする者は、出願前に申し出ることで相談に応じています。また、入学検定料免除、割引、学納金等の免除制度を設けています。本学を受験する者の２親等以内に、本学の卒業生または在学生がいる場合は入学検定料を免除しています。大規模災害によって被災された者を対象として学納金等を免除しています。

基礎となる経営学部は男子学生が7割程度を占めますが、全入学者に占める男子学生と女子学生の比率は、2022年度は男子100％、女子0.0％、2023年度は男子100％、女子0.0％、2024年度は男子50.0％、女子50.0％です。

全入学者のうち自大学出身者が占める割合は、2022年度100％、2023年度100％、2024年度50.0％であり、本学経営学部を卒業後に大学院に進学する者と、海外（中国）の協定機関から直接本学大学院へ進学してくる者が大多数です。

年次別の在学生数は、2024年5月1日現在の数です。

外国人留学生の在学生数は、2024年5月1日現在の数です。