特色

解決できる力

今、経済は地球規模で連動し、さらに大きな転換点に差しかかっているといえます。
BRICS（ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ共和国）に代表される国々の経済的な興隆には、目を見張るものがありましたが、ASEAN諸国の発展が目覚ましく、アフリカ諸国の発展の可能性も伺えます。世界経済の発展は身近で重要な問題です。金融、財政、貿易、為替、投資、流通などとの分野でも国際経済学や国際経営戦略論は意思決定に重要な知識です。
それらを備えて大所高所に立ち、難題に挑む経済・経営のスペシャリストに期待が集まっています。

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●特色の目的

研究活動

諸問題の解決を目指し、研究を深化させる実務専門家の養成、高度な指導的研究者の育成

世界で、あるいは地域社会において、日常的に発生する諸問題に対し、高度な学識と国際的な視野、深い洞察力と問題解決能力で対処でき、かつ高い倫理意識を兼ね備えた人材を養成するのが、経済研究科の目的です。
学際志向、問題志向、政策志向を発揮し、時代の要請に応え得る研究活動に取り組み、サステイナブル・デベロップメント（持続可能な開発）に寄与する経済・経営・政策科学の研究者、専門家、高度な実務家を目指してください。
それぞれの学問分野を追究して、学問的な深化を目指す研究者、実務のエキスパートである専門家を育成します。

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本研究科の目的

目的

経済学専攻及び経営学専攻は、各領域において、先導的な研究を推進できる研究者及び実務専門家の養成を目的とし、特に内外の諸機関において求められる公共政策を担う人材の育成を目的とする。

研究科長メッセージ：社会で必要とされる知識を先取りした研究を背景に教育を行い、新時代の学問分野を学生自らも構築できる場でありたい。

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設置専攻の目的

経営学専攻

経営学専攻は、各領域において、先導的な研究を推進できる研究者及び実務専門家の養成を目的とし、特に内外の諸機関において求められる公共政策を担う人材の育成を目的とする。

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3つの方針

●ディプロマポリシー

◎経済研究科は、「知徳一体」の体現を目指し、「知」＝経済・経営学、「徳」＝人として進むべき道、の両方を理解し、社会にとって有為な人材を育成することを目的としています。
そうした人材を育成するために、本研究科では、所定の単位以上を修得し、かつ研究指導を通じて次に掲げるような各専攻・課程の目標を達成し、論文審査に合格した者に学位を授与します。

【経営学専攻】
・国際的視野を持ち、複雑な社会状況を読みぬき、問題解決を図ることができる。
・国際的な視点に立って先導的な研究を行うことができる。
・現代社会の要請に応えた学際志向、問題志向、政策志向を持つことができる。
・公共機関、企業、ＮＰＯなどで高度な専門性を生かして管理業務を担うことができる。

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●カリキュラムポリシー

世界で、あるいは地域社会において、日常的に発生する諸問題に対し、高度な学識と国際的な視野、深い洞察力と問題解決能力で対処でき、かつ高い倫理意識を兼ね備えた人材を養成するのが、経済研究科の目的です。
そのため、経済学・経営学の標準的な専門科目に加え、異文化コミュニケーションや国際社会における日本の歴史と役割、経営倫理学などを学ぶ科目を設置しています。
また、英語を母国語とする者が無理なく学ぶことができるようにするため、全て英語で行われる科目を多く設置しており、こうした科目を履修するだけで修了要件を満たすことも可能です。もちろん日本語を母国語とする者もこうした科目を履修することが可能であり、英語力を向上させることや留学生との交流を深めることができます。
さらに博士課程では、研究指導担当の教員以外の教員も参加して研究成果報告を行うリサーチセミナーを定期的に行います。これにより、研究成果は多面的に検証され、博士論文としてのクオリティーが高められます。

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●アドミッションポリシー

（１）本学の基本理念である道徳・倫理観の涵養の重要性を理解し、関心を有する者
（２）論理的・合理的な考え方をする基本ができている者
（３）経営学の基本的知識・方法論を有する者
（４）現実の企業経営や組織現象に関する問題意識をもち、課題発見・解決能力を有する者
（５）種々のステークホルダーの福利増進という視点で、経営上の問題を論じる能力を有する者
（６）学修・研究を進める上で必要な語学力・コミュニケーション能力を有する者
上記に必要な資質の判定のために、試験を実施し、総合的に入学者として相応しいと認められた者に入学資格を与えます。

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