特色

これからの教育課題に対応する能力を強化

◇課題解決能力の強化
小学校、中学校、高等学校、専門学校など、教育現場に携わる教員を対象に、教育の諸課題に対応する能力を鍛えていきます。そのために、本研究科では以下の科目を配置しております。
・アクティブ・ラーニングの手法を学ぶ科目
・ICTを用いた指導力を身に着けるための科目
・教育におけるユニバーサル・デザインの視点を学ぶ科目
・グローバル化・国際的な視点を養うための科目
・道徳的な価値・判断に関する科目

◇インストラクション能力を鍛えます
教員には、授業の設計・実行・計画のための能力、授業展開のためのファシリテーションの能力といった教授（インストラクション）のための能力が必須です。教育実践研究科では、こうした各学校種に共通する授業力の強化の科目と、学校教員に特化した科目を置いています。これらの授業科目を通して得た能力は、実際の現場（実地演習内）とリンクさせて、実践していきます。

●特色の目的

学びの質の向上

汎用的な力（学士力・社会人基礎力）の修得

研究活動

教育の専門職者としての資質・能力を伸ばします

教員には、現場での経験を基にした実践力はもとより、課題の抽出・解決のために教授・学習の理論を踏まえていることも必要です。このように理論と実践の両面が求められる専門職者としての教員のために、本研究科では、以下の科目を置いています。
・専門職者としての倫理規範を学ぶ科目
・専門職者としての職能開発、自律学修者としての成長について学ぶ科目

●特色の目的

学びの質の向上

汎用的な力（学士力・社会人基礎力）の修得

学び直し機能の強化

現職者（社会人学生）でも学べます

教育実践研究科は通学課程になります。現職の方が仕事を離れずに学びやすいよう、土・日で授業が開講されますので無理なく学修することができます。また、多くの科目は自宅受講が可能なメディア授業（※1）を採用しています。さらに学生の都合に合わせて学びやすい４学期制（※2）を採用しています。
 
※１ メディア授業は、大学院と受講者の学修している会場（自宅）をインターネット回線で繋ぎ、ZOOM（ズーム）等を利用しています。学生は、同時双方向通信なので、ライブで学ぶことができます。
※２ 本研究科では、１年間を４〜６月、７〜９月、１０〜１２月、１〜３月の４学期に分けています。各科目は特定の１期の中の１日の２コマ（90分2回）を使って行われます。

●特色の目的

学生生活支援

本研究科の目的

目的

建学の精神に則り、学校を中心とした学習社会において教育の中核を担う小学校・中学校・高等学校に在職している教員の教育力の向上と、専門学校等の職業人養成機関の教員の養成と資質向上をめざして、専門的職業を担うための深遠な学識及び卓越した能力を培うことを目的としています。

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3つの方針

●ディプロマポリシー

以下のような資質能力を身に付けた者に対して「教育修士（専門職）」の学位を授与します。
（A）教育に関して深い専門的学識と社会人として優れた見識を備え、教育課題の解決に立ち向かう意欲と行動力があること
（B）教育に関して高度な専門性を身に付け、不断に教育理論の構築と探求を行って、優れた実践力・指導力を教育指導の現場で発揮できる能力を備えていること
（C）教育の専門職者としての倫理規範をわきまえ、職場での良好な対人関係や地域社会との協調関係が構築できる資質能力を有すること

《修了要件》必修科目及び選択必修科目を含んで３０単位以上修得すること。選択必修科目は基幹科目の必修科目以外から２単位以上、専門科目科目から６単位以上修得すること。

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●カリキュラムポリシー

カリキュラム・ポリシー＜３つの柱＞
　第一に教育の専門職者として倫理規範を持ち、職能開発を続けていくための専門職性、第二が教育の専門職者として倫理規範を持ち、職能開発を続けていくための教育課題の把握・理解・対応能力、第三が主体的な学びへの動機、学びの実施を促すための能力の涵養です。

本研究科ではこの3本柱を育成するためにカリキュラムを組みます。
　具体的には、専門職の倫理・職能及び教育実践研究に係る部分を基盤科目、教育学の基礎の涵養と最新の教育課題への対応能力及びその育成の部分を基幹科目としています。専門科目では教育実践・システムに関わる科目を共通領域とし、初・中等教育の学校に特化した科目を特に学校教育領域として別途設けています。また、教育実践を支える教育思想、理念・理論的な部分、教育制度・政策面の理解の面について関連科目の中で扱っています。最後に、実践の総仕上げの機会として「教育実践演習」を設け、理論と実践の融合・往還を目指す取り組みとして「プロジェクト研究I」「プロジェクト研究II」を設けています。

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●アドミッションポリシー

本研究科で養成する人材は、学校教員、専門学校等の職業人材養成機関の教員として、教育の諸課題を適確に理解して対応でき、また学習者の特性を理解したうえでの指導ができる人材です。
そこで、入学者選抜にあたってはまず３つの条件を満たすことを求めます。
（A）修了後に、教員として活動するために求められる知識や技能等を修得することに対する明確な意思を有している者であること
（B）継続的な学修を行い、教育に関連する専門職として職務を遂行するための心身の自己管理能力を有する者であること
（C）教育に関わり生涯にわたり自己研鑽を積む意欲を持つ者であること

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