本研究科の目的

目的

　経済学・情報科学における数理モデル・経済モデルを理論的な武器として、現実社会の諸課題を解決する方策を究明していく研究能力の育成を図り、日本経済及び世界経済の発展の道を理論的に提示できる研究者・専門職業人を養成することを目的とする。

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3つの方針

●ディプロマポリシー

　経済情報研究科博士課程（後期）では、所定の単位を修得し、博士論文審査に合格して、以下を達成した者に学位を授与する。
1．経済や情報の高度な知識によって社会に広く貢献することができる実践的能力及び研究能力を得ている。（研究力）
2．大学などの高等教育機関において高度な専門知識をもって、有用な人材の育成・教育を行うことができるようになっている。（人材育成力）

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●カリキュラムポリシー

1．講義および博士論文指導を含む演習で構成する。
2．講義としては、経済や情報に関する専門的な科目と総合的な内容のオムニバス方式の科目を設定する。
3．経済情報における専門的研究による博士論文作成に幅広く対応できるよう、博士論文指導を含む演習を5科目以上展開する。
　以上のカリキュラムを通じて、研究分野における必要な能力を身につけ、最終的に提出された博士論文の審査により評価します。

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●アドミッションポリシー

　経済情報報研究科では、高度な情報技術や経済及び経営に関わる専門的知識の修得を基礎に、修了後に関連分野において活躍できる専門的職業人及び研究者を養成することを目的としています。そのために博士課程（前期）では、学部での専門分野を問うことなく、入学目的や将来計画が明確で意欲旺盛な人を求めます。
　さらに、博士課程（後期）においては、博士課程（前期）で修得した知識を基礎として、博士号の取得を目指したコースワークやトレーニングを行いながら、専門的研究を発展させようとする人を求めます。

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