特色

「プロジェクト・メソッド」従来の大学院の修士論文に代わるもので、実現可能なビジネス・プランやリサーチ・ペーパーの作成を行います。本研究科の教育の要として位置づけられます。本研究科では、学生のグループまたは個人と複数の教員が一体となって、新規事業および起業を開始するためのビジネス・プランや、 イノベーティブな戦略等を体系的に研究したり、事業可能性を判断したりするリサーチ・ペーパーの作成を行います。その評価は専任教授とプロジェクト・アドバイザーと呼ばれる客員教授が行います。
革新的かつ実現性のあるビジネスを生み出す方法を学ぶことが、「プロジェクト・メソッド」の目的なのです。
 

詳細リンク（外部サイトへ）

https://www.im.i.hosei.ac.jp/

●特色の目的

学びの質の向上

●特色を実現するための主な取組

アクティブラーニング（教育方法）

課題解決型学習（PBL）（教育方法）

社会人教育（生涯教育）

「徹底した少人数教育」少人数のグループに教員が割り当てられ、プロジェクトの成果については、修了年次の7月下旬に行われる第1回中間発表会、 11月に実施される第2回中間発表会、学年末に開かれるプロジェクト最終審査会の年3回の発表会において、発表者は教員と学生の前でプロジェクトについて報告しなければなりません。時間内にプロジェクトの魅力を正しく伝えられるかどうかも、 ビジネスにおいて重要なポイントです。成果の達成度はもちろんのこと、プレゼンテーションの技量も審査されます。その中でもさらに革新性、実現性、論理性、発展性等の評価指標があり、収益性の高いビジネスモデルを構築したと認められるプロジェクトは、2月下旬に開かれる学外の有識者と教員が審査する「優秀プロジェクト発表会」で発表され、プロジェクト・アドバイザーから実践的なアドバイスを得ることができます。

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●特色の目的

学びの質の向上

●特色を実現するための主な取組

少人数教育（教育方法）

多様な研究内容（研究活動）

「多様な教育プログラム」イノベーション・マネジメント研究科は、専門職大学院の制度が発足した2004年の開校です。革新的なアイデアでイノベーションを起こす人材を育成する「1年制大学院」としてスタートしました。2年後に2年制コースを併設し、同時に中小企業診断士とMBAの資格が取得できる「MBA特別プログラム」を日本で初めて開校しました。2015年からは、英語でMBAが取得できる「GMBAコース」を開講し、アジア各国を中心に留学生を受け入れています。

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●特色の目的

学びの質の向上

国際化

●特色を実現するための主な取組

外国人留学生受入（外国人留学生受入）

本研究科の目的

3つの方針

●ディプロマポリシー

本研究科は、社会や企業の中でイノベーションを起こしていく人材の育成を目的としている。この実現を意図したカリキュラムが編成されている。基礎科目・専門科目・応用科目から所定の単位を修得した結果、イノベーティブなコンセプトの構築ができる能力にまで高められることを求める。言い換えれば企業経営における混沌とした議論や情報から「概念を抽出」し「構想を形成」し「計画を立案・構築」する能力であり、これが達成されたことに対して経営管理修士（専門職）の学位が与えられる。

●カリキュラムポリシー

本研究科では、基礎から専門・応用に至る科目を体系的に配置し、経営管理修士（専門職）に相応しい知識と実践的能力の育成を目指す。
　なお、新しいビジネスを起こすためには、過去の事例や動向を踏まえておくこと、さらに、今、何が起きているかを把握し、意思決定に活用する力も不可欠である。これらは、「経営情報の活用力」に他ならない。本研究科では、過去のビジネス事例から知を得るための「ケースメソッド」ならびに、数値として記録される経営データを活用する「ITリテラシー」を身につけるカリキュラムを展開している。
　さらにこれらの学びが単なる知識に留まることなく、実践知として身につけることこそがビジネス・イノベーターになるためには不可欠であるとの理念から、プロジェクトメソッド（各自のビジネス課題について解決方法を実際に構築していくプログラム）を中心としたカリキュラムを展開している。
 

●アドミッションポリシー

情報化とグローバル化が進む今日の社会では、経営とITなどの複合的な視野を持ち、常に新しいことに挑戦する個人や組織が強く求められている。そこで必要とされているのは、「ビジネス・イノベーションを起こす人材」である。
　なお、我々が考えるビジネス・イノベーションは新しいビジネスを立ち上げるだけではなく、既存ビジネスの革新や組織内の改革など、どんなビジネスシーンにもイノベーションを起こせる力が必要と考えている。
　これらの視点から、本研究科では、これらビジネス・イノベーションの担い手を育てるべく、社会の課題解決への興味と情熱をもった実務経験のある社会人を受け入れることをアドミッション・ポリシーとしている。