特色

持続可能社会の実現を担うことのできる人材の育成

環境学部の基本理念は、多様な時間的・空間的スケールで生起する環境問題を解決し、人間を取り巻く自然環境と人間活動との調和や、持続型の環境・社会・経済システムを構築する人材を育成することです。そのためには、大気圏、水圏、地圏、生物圏によって構成されるエコシステムを理解し、エコシステムに影響を及ぼす環境・社会・経済システムを理解することが必要です。更に、それらの理解に基づいて、持続社会を実現する新たなシステムを発展させるための方法論や、測定技術や評価技術、表現技術等を習得する必要があります。個別的な領域、例えば、生態系の保全と創生、住環境と都市システム、環境教育と消費者教育、企業の環境経営、行政の環境政策、市民の環境運動などにおいて、具体的な取り組みを進めなければなりません。このような学際的かつ総合的な研究や実践を通して、環境問題を深く理解して持続可能社会の実現を担うことのできる人材を養成します。

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●特色の目的

学びの質の向上

汎用的な力（学士力・社会人基礎力）の修得

社会貢献

●特色を実現するための主な取組

教育内容の体系化とその充実（カリキュラム）

特色ある教育施設・設備の整備（学びの支援）

地域連携（連携活動）

自然環境の保全や修復、持続可能な都市空間の創生を担う人材を育成

自然環境の保全や修復・創生を扱う「生態環境分野」と、人間の行動や感覚・意識に基づき環境調和型で持続可能で都市空間を創出する「都市環境分野」で、問題解決と新たな環境創出のための知識と技術及び方法論を身につけます。

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企業・行政・市民・様々なレベルの環境経営と政策立案できる人材育成

グローバル経済における企業や地域の持続可能性の実現に向けて、環境・経営・社会について専門的な知識と技術を学修します。企業や地域が抱える問題をシステム思考で解決し、新たな暮らしの価値を創出する企画／立案力・実践力を身に着けます。

 

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本学部の目的

目的

地域から地球規模に及ぶ環境問題を科学的に捉え、持続可能な自然環境や都市環境を創造し、経済システムを環境調和型に転換することによって、持続可能社会の実現に寄与することができる人材の養成を目的とします。

「環境学部」では、文系・理系の枠を越えた実践的な教育・研究を通じ、環境問題の解決に貢献できる人材の育成に努めます。「環境の世紀」と呼ばれる21世紀、地球温暖化や生物多様性保全に代表される地球規模の問題から、人々の生活に直接関わるエネルギーの確保や水質汚濁の解消まで、解決すべき課題は多岐にわたります。環境学部では「環境創生学科」と「環境経営システム学科※」の2学科を設置し、経済活動に伴い変化する環境や生態系に関する知識と、問題解決に必要な実行力を持つ人材の養成を目指します。

※2019年度より環境マネジメント学科から名称変更

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設置学科の目的

環境創生学科

持続可能な社会の基盤である生態環境と都市環境並びにそれらの相互関係性を理解するとともに、劣化した自然環境の保全・復元・創造や人間社会にとって快適で安全な都市空間創造についての理念と方法論を修得します。また、実社会において持続的な環境を創生する専門家として活躍する人材の養成を目的とします。

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環境経営システム学科

地球温暖化、廃棄物問題、生物多様性の減少等、我々が現在直面する環境問題は、人間の日常生活と事業活動が原因で発生しています。このような環境問題に対処するために、環境経営と環境政策を基軸とする教育と研究を推進し、持続可能な社会に向けた意思決定を行うことができる人材を養成することを目的とします。

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3つの方針

●ディプロマポリシー

所定の年限在学し、以下の能力を身に着けるとともに所定の単位数を修得した者に、学士（環境学）の学位を与えます。

１．地域から地球規模に至るまで、人類が直面する環境問題に対して、科学的な調査、分析及び評価ができ、解決方法を構想することができる能力を修得している。
２．環境に対する高い倫理観をもって、社会の持続可能な発展に貢献することができる能力を身に着けている。
３．環境に関連する幅広い教養と学識を身に付け、異なる文化や価値観を持つ人々とのコミュニ
ケーションができる能力を身に付けている。
 

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●カリキュラムポリシー

１．環境に関連する幅広い視野と教養を身に着けるために、外国語科目、体育科目、および社会科学・人文学・自然科学、情報処理、社会実習などに関わる科目等の教養科目を配置する。
２．高い倫理観をもって社会の持続可能な発展を構想し、かつ環境問題を科学的に調査、分析及び評価するために、自然・人文学・社会科学における広範かつ必要な専門基礎科目を設置する。
３．環境問題を解決する専門的な方法論と知識を体系的に学ぶために、学科基盤科目と学科専門科目を設ける。学科共通の基盤科目として、数理統計系科目、分析計測系科目、環境問題と関連する科目群を配置する。また、学科の専門科目として、各専門分野に独自の専門性の高い科目群を配置する。
４．3年次の事例研究および4年次の卒業研究を必修として設置する。学生が主体的に問題を発見し、その問題に適した理論的枠組みを作り、調査や分析を行い、問題の解決に関する論文を執筆して発表する。

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●アドミッションポリシー

「人材養成および教育研究上の目的」
グローバルな視野のもと、地域から地球規模に及ぶ環境問題を科学的に捉え、自然環境と都市環境を調和させることで持続可能な未来社会を創造し、政策科学に立脚した経済システムを環境調和型に転換することによって、カーボンニュートラルの実現、ひいては循環型で持続可能な社会の構築に貢献できる人材の養成を目的とします。

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