特色

「地域」「法律」「国際経済」「情報」をキーワードに、生まれ変わった経済学部

平成２６年４月、経済学部は、学部構成を２学科に再編しました。
学科構成は、経済学科とリーガルエコノミクス学科の２学科体制となり、生まれ変わった経済学科は、現代経済専攻、国際経済専攻、地域経済専攻の３専攻となり、新しい構成となりました。
新しい経済学部では、複雑な社会情勢のなかで、どんな分野・業種にも対応できる多様性を持った、総合的な学びが実現できます。
 

●特色の目的

学びの質の向上

汎用的な力（学士力・社会人基礎力）の修得

学び直し機能の強化

●特色を実現するための主な取組

教育内容の体系化とその充実（カリキュラム）

高大連携プログラム（連携活動）

科目等履修制度（生涯教育）

コース教育

各専攻に所属・各分野を選択して自分の専門性を深めていく履修設計に加えて、２年次、３年次生に対して、実務・実践を指向しつつ専門を深めるため４つのコース教育を専攻学科横断的に提供しています。
情報科目のより進んだ内容を体系的に学びたい学生、公務員志望さらには経済や法律のプロを目指す学生、国際的な活動に取り組みたい学生などに対して、情報コース、経済学スキルアップコース、リーガルスキルアップコース、また、グローバル人材育成コースがあります。

●特色の目的

学びの質の向上

就職支援・進学支援

国際化

本学部の目的

目的

経済学部は、経済社会が財・サービス・資本・情報の流れにより地球規模化するなか、経済社会を形成する枠組みを解明し、経済の専門知識と幅広い教養に裏付けられた分析・政策提言を行い、地域経済および国内・国際社会で先導的な役割を担うことができる人材を育成するとともに、経済学教育・研究の分野の発展に寄与することを目的としています。

詳細リンク（外部サイトへ）

http://www.kumagaku.ac.jp/ga...

設置学科の目的

経済学科

経済学科は、経済社会の仕組みを解明し、経済の専門知識と幅広い教養に裏付けられた分析能力を養い、地域経済および国内、国際社会で先導的な役割を担うことができる人材を育成することを目的としている。

詳細リンク（外部サイトへ）

http://www.e.kumagaku.ac.jp/...

リーガルエコノミクス学科

リーガルエコノミクス学科は、法的・経済的素養を持った市民を育成し、またリーガルマインドを持ったビジネス人の育成を図るとともに、併せて紛争処理・解決能力を備えた各種のアドバイザーなどを目指す人材の養成を目的としている。

詳細リンク（外部サイトへ）

http://www.e.kumagaku.ac.jp/...

国際経済学科

国際経済学科は、国際経済・ビジネスに関する専門知識を身につけるとともに、英語圏・東アジア等の諸外国に対する理解を深め、さらに英語・中国語・韓国語を中心とする諸言語を用いた実践的なコミュニケーション能力を伸ばすことにより、地域と国際社会に貢献できる人材の養成を目的としている。
（※国際経済学科は、平成２６年度より募集停止）

3つの方針

●ディプロマポリシー

   経済学部は、本学の課程を修め、学則に定める卒業要件を充たした124単位を修得したうえで、経済学を中心とした地域、法律、国際、情報に関連する専門知識と豊かな教養を備えた有為な人材として、社会の各分野で活躍できる能力を身につけた人に学位を授与します。

（経済学科、リーガルエコノミクス学科のポリシーは詳細リンクへ）
 

詳細リンク（外部サイトへ）

http://www.kumagaku.ac.jp/ga...

●カリキュラムポリシー

   経済学部は、ディプロマ・ポリシーに掲げた目標達成のために、教養科目、専門科目を体系的に編成し、講義、演習、実習を適切に組み合わせした授業を開講します。初年次教育では、導入演習、語学教育を含む教養の基礎科目と学科共通の基本科目を設置します。

（経済学科、リーガルエコノミクス学科のポリシーは詳細リンクへ）
 

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●アドミッションポリシー

   経済学部は、ディプロマ・ポリシー及びカリキュラム・ポリシーに定める教育を受けるための条件として、以下の能力及び意欲を備えた人を求めます。受け入れる人に求める学修成果や意欲を多面的・総合的評価するため、または、多様な背景をもつ人を受け入れるため、試験・発表・報告書・面接など多様な選抜方法を取り入れます。

1）経済学部での学修に必要な基礎的知識・技能を十分に備えている人
2）経済学部での学修に必要な思考力・判断力・表現力等の能力を備えている人
3）主体性をもって多様な人々と協働して学ぶ態度を備えている人
4）地域・グローバル経済の様々な現代的課題に興味があり、それらの課題を分析し、解明する
   意欲のある人
5）人々の暮らしや企業・政府の活動に深く関連する経済と法律に関心をもつ人

（経済学科、リーガルエコノミクス学科のポリシーは詳細リンクへ）
 

詳細リンク（外部サイトへ）

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