特色

豊富な実績を持つ研究者育成

経済学研究科後期課程では、指導教授の指導により「特殊研究」1科目4単位を修得することを義務づけていますが、研究指導では課程博士号を取得することに主眼を置いています。指導教授による指導が主ですが、博士学位論文作成に目途がついた時点で副指導教授が付き、より手厚い指導を行います。さらに毎年提出される学生の研究活動報告書については研究科として確認を行い、計画的な論文作成を促すとともに審査に備えます。また、学生であるうちから豊富な実績を積み重ねられるよう国内外での学会での発表や学術誌への論文掲載を奨励し、なおかつ本学経済研究所の研究グループに準研究員として所属し若手研究者との研究交流を行います。
さらに、博士課程で研鑽を積み、博士学位を取得した学生には本学経済学部の任期制助教に応募する機会が与えられ、さらに若手研究者として研究活動をすることが可能となります。
 

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●特色の目的

就職支援・進学支援

研究活動

●特色を実現するための主な取組

少人数教育（教育方法）

充実の各種研究支援制度

中央大学では大学院における研究・教育がスムーズに行われるようさまざまなバックアップを行っています。

• 【奨学金等】各種奨学金、学費減免制度を設けています。
• 【学生研究室の提供】各人にキャレルデスクを貸与し、複数人で学生研究室を利用します。
• 【複写補助制度】文献複写、授業用レジュメの作成などのため、毎年コピーカードを配付しています。
• 【学会発表助成】国内学会で研究発表を行う学生に対し、往復交通費と発表に要する諸経費の一部を助成する制度です。（年度内１回）
• 【学術国際会議研究発表助成】外国で開催される学術国際会議で研究発表を行う博士後期課程に在籍する学生に対し、経費の一部を助成する制度です。なお、博士前期・修士課程の学生については、別基準の助成制度があります。
• 【大学院見学・実態調査補助】授業の一環として見学調査、実態調査を行う場合の交通費・宿泊費等の一部を補助する制度です。国内だけではなく、海外で行われる調査活動も補助の対象としています。
• 【研究成果の発表補助】大学院の研究・教育を助長し、その成果の発表と学位論文の作成に資するため、研究科ごとに「中央大学大学院研究年報」を発行しています。

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●特色の目的

学びの質の向上

学生生活支援

研究活動

●特色を実現するための主な取組

研究施設・設備の充実（特色ある施設）

学費負担の軽減（学生生活の支援）

研究施設・設備の充実（研究活動）

本研究科の目的

目的

中央大学に設置する大学院は、課程の目的に応じ、学術の理論及び応用を教授・研究し、その深奥をきわめ、又は高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培い、本大学の使命を達成することを目的としています。

 

設置専攻の目的

経済学専攻

経済学研究科の人材養成に関する目的を以下のとおり定めています。
『経済学及びその関連諸分野に関する理論並びに諸現象にかかる高度な教育研究を行い、高い研究能力と広く豊かな学識を有し、専攻分野における教育研究活動その他の高度の専門性を必要とする業務を遂行することのできる人材を養成する。』

3つの方針

●ディプロマポリシー

「経済学及びその関連分野に関する理論並びに諸現象にかかる高度な教育研究を行い、高い研究能力と広く豊かな学識を有し、専攻分野における教育研究活動、その他の高度な専門性を必要とする業務を遂行できる人材を養成すること」を教育・研究目標として学則に掲げ、研究者及び高度専門職業人の養成を目指しています。
次世代を担う研究者の養成は、経済学研究科が創設以来主眼としてきた教育目標です。特に経済学研究科における2001年度改革以来重視し実践してきたことは、博士号取得を前提とした博士前期課程と博士後期課程の一貫教育です。これにより毎年数名の博士号取得者を国内外に送り出しています。彼らの多くは既に日本のみならず、中国、韓国等の大学教員やシンクタンクの専門研究員等の職を得て活躍しているばかりでなく、母校中央大学の研究教育と連携した研究教育活動を多面的、国際的に展開するようになっています。今後はこのポリシーを一層強化し、国内外のアカデミズムをリードできる人材をより多く輩出できるよう努めたいと考えています。
（詳細はリンクのURL（中央大学ホームページ）で公開をしておりますのでそちらをご覧ください。）

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●カリキュラムポリシー

経済学研究科は伝統的に経済学の理論・歴史・政策を中心に、経済学の体系的な理論・実証研究を行うこととし、研究者養成に、より重きを置いてきました。しかし現在は、研究者だけでなく、高度専門職業人養成という社会のニーズにも応え、21世紀を担う人材の育成にも力を入れています。
そこでカリキュラムでは、経済社会のグローバル化に対応し、国際経済の諸問題に対する研究者を養成すること、国際的なビジネス、国際的な経済開発、経済協力などに取り組む高度専門職業人を養成すること、地方分権化の流れに対応した公共経済分野の専門的研究者を養成すること、地方自治体を始めとする行政や公的機関において、グローバルな視野を有して、ガバナンスや公共的意思決定ができる高度専門職業人を育成することを考慮して、教育体制を整備しています。

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●アドミッションポリシー

○経済学研究科の求める人材
　経済学研究科では経済学及びその関連分野に関する理論研究並びに諸現象にかかる高度な実証分析を行い、高い研究能力と広く豊かな学識を有し、専攻分野における教育研究活動、その他の高度な専門性を必要とする業務を遂行できる人材を養成することを教育の目標として掲げています。その教育目標の柱を、「次世代を担う研究者の養成」及び「行政の場での政策立案・遂行能力、国際的な思考能力、実践的なビジネス感覚などを備えた『高度専門職業人』の養成」としていることから次のような学生の入学を希望します。

【博士後期課程】
・経済学全般の基礎知識を有していること。
・研究テーマに関わる国内外の先行研究を的確にサーベイできる基礎学力と専門知識を有し　
　ていること。
・先行研究を超えた新たな知見を加える洞察力と分析力を有していること。
・社会全般への学術的発信力を有していること。

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