京都府（所在地都道府県）／大学院研究科（部門種別）
京都産業大学
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経済学研究科（修士）（通）
特色
- マン・ツー・マンを基本とした研究指導
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基本的に「教員1名に対し1学年1名の大学院生」の体制で、e-mailや学習支援システムmoodleなどを活用した指導とスクーリングでの面接授業により、きめ細やかな研究指導を行っています。それぞれの院生のレベルや興味、問題意識に応じて、指導教員と相談しながら2年間の計画を立てて学修・研究を進め、徹底した指導が受けられるのが特徴です。
※スクーリングは8月と2月に行う予定ですが、指導教員との個別相談によって決定します。 - 時間的・経済的に少ない負担で仕事と研究の両立をサポート
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日本全国、海外に住んでいる方でも、空き時間を有効に活用して学修・研究ができるよう、e-mailや、学習支援システムmoodleなどによる指導を基本としています。スクーリングの日程は、研究指導教員と個別相談して決められるなど、柔軟に学べる環境を整えています。学費は、通学制に比べ、概ね半額に設定しています。
また、本研究科は、厚生労働省の「一般教育訓練給付制度」の対象講座の指定を受けています。一定の条件を満たしている方には、本学に支払った学費の一部が、修了後、ハローワークから教育訓練給付金として支給されます。 - 経済学部以外の出身者でも安心の導入教育を提供
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大学卒業後、経済学から遠ざかっていた方や、経済学部以外の出身の方も無理なく、効率よく学修・研究が進められるよう、「ミクロ経済学」「マクロ経済学」「計量分析」の基礎的科目も設け、導入教育を提供します。
本研究科の目的
- 目的
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社会人を対象に、通信教育を通して各自が関心を持つ経済政策領域を学ぶことによって、実社会で直面する経済的課題について常に理論と実証の両面から分析できる、高度の判断力と実践力を備えた人材の養成を目的とする。詳細リンク（外部サイトへ）
- 設置専攻の目的
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経済学専攻（通）社会人を対象に、通信教育を通して各自が関心を持つ経済政策領域を学ぶことによって、実社会で直面する経済的課題について常に理論と実証の両面から分析できる、高度の判断力と実践力を備えた人材の養成を目的とする。詳細リンク（外部サイトへ）
- 3つの方針
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●ディプロマポリシー本課程の教育研究上の目的を踏まえ、次の素養を身に付けるために、本課程が定めるカリキュラム（教育課程）により学修し、本課程が定める修了要件を満たした者に、修了を認定し、「修士（経済学）」の学位を授与します。
- 実社会で直面する課題について、それを経済学的に理解するための知識を有すること
- 修得した経済学的知識をもって、様々な課題に対して常に理論と実証の両面から経済学的分析を行うための高度な知的判断力を有すること
- 課題に対して自らが導き出した解決策の導出過程の妥当性及びその解決策の有効性について、第三者に適切に伝えるための実践力を有すること
- 経済学的思考方法に基づき経済社会の動向を論理的かつ多角的な視点から理解・分析する姿勢を持ちつつ、自らが求められる社会的役割の中で本課程において修得した学修成果を発揮する能力及び意志をもつこと
詳細リンク（外部サイトへ）●カリキュラムポリシー本課程の学生の多くは、社会で活躍する中で得た極めて具体的な研究テーマや問題意識を持って入学します。それを研究として深め成果を得るためには、経済学の理論や分析手法について基礎的な内容から学び直すことが欠かせません。
本課程では、経済学に十分精通していない入学者であっても、２年間の履修を通してディプロマ・ポリシー（修了認定・学位授与の方針）に掲げる目標を達成することができるようなカリキュラム（教育課程）を構築しています。また、仕事と学業の両立が困難な学生に対して長期履修制度を設けることで、学修意欲を持続・促進し、研究を完遂できるための環境を整えています。
各年度の始めに提出を求める研究指導計画書の作成を通じて、指導教員と学生とが共通認識をもって研究指導・研究遂行を進める機会を提供しています。また、春学期中及び修了時にアンケート調査を行います。全ての研究指導計画書及びアンケート調査の集計結果は本研究科会議の場を通じて組織的に情報共有され、それを通じて各科目及びカリキュラム全体の教育効果を自己点検・評価することで、カリキュラム（教育課程）の適正化を図っています。
※詳細はリンク先を参照。詳細リンク（外部サイトへ）●アドミッションポリシー建学の精神に基づく本課程のディプロマ・ポリシー（修了認定・学位授与の方針）が求める要件を、2年間の教育課程での学修を通じて身に付けることができると期待される、次のような素養をもつ入学生を求めます。- 社会人として、実社会の経済的課題について高度の判断力と実践力を身に付けるという明確な目標をもっていること
- 社会人として実際に直面する経済的課題に強い関心を有していること
- 大学院で学ぶための基礎的な能力を有していること
詳細リンク（外部サイトへ）
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