特色

各院生の研究テーマに合わせた指導体制の充実

多彩な研究テーマを有する教員による少人数ゼミ形式の指導と、各院生の研究テーマに合わせた個別的な研究指導を行います。

多種多様な魅力的なカリキュラム

ビジネスとリーガルの架橋を図ることができるような、多種多様な魅力的なカリキュラムを用意しています。

本研究科の目的

目的

法学研究科は、本学法学部における教育の基盤のうえに、専門的な学術研究能力の養成を行うとともに、キリスト教信仰に基づく人間形成をはかることを基本理念として設置されています。本研究科では、狭義の研究者の養成だけにとどまらず、専門的な法律知識とバランスある判断力を身につけ社会の諸分野で指導的役割を担いうる人材（専門的職業人）の育成にも積極的に取り組むことを目的としています。

設置専攻の目的

公法専攻

法学研究者育成を主たる目的とした従来型の大学院の専攻として設置されています。

私法専攻

法学研究者育成を主たる目的とした従来型の大学院の専攻として設置されています。

ビジネス法務専攻

ビジネスとリーガルの融合型教育を主たる目的とした新しい法学系大学院の専攻として設置されています。

3つの方針

●ディプロマポリシー

法学研究科博士前期課程および修士課程では、標準2年以上在学し、各専攻で定めた科目を必要単位数修得するとともに、必要な研究指導を受けた上、その研究成果を「修士学位申請論文」として提出し、論文の審査と１外国語の認定に合格した者に修士の学位を授与します。

ディプロマポリシーについては、各専攻でそれぞれ定めています。詳細リンク（外部サイト）をご覧ください。

詳細リンク（外部サイトへ）

http://www.aoyama.ac.jp/outl...

●カリキュラムポリシー

私法専攻・公法専攻博士前期課程のカリキュラムは、研究者の養成および高度な専門的知識を備えた社会人の育成を目指して、情報リテラシーや判例研究といった研究の基礎的技法を学ぶための「基礎科目」、各法分野の法理や比較法研究手法を学ぶための「専門科目」を配置しています。これに加え、論文作成を通じて、私法分野、公法・政治学分野に関する理論や実務を分析・検討・応用することができる能力を養うための「研究指導科目」を配置しています。

ビジネス法務専攻修士課程のカリキュラムは、高度な専門的知識を備え、法実務を担うことができる社会人の育成を目指して、技術・方法論をはじめとした基礎力を養うために必要なことを学ぶための「基礎科目」、各法分野の法理等を学ぶための「専門科目」および「関連科目」を配置しています。これに加え、論文作成を通じて、ビジネス法務分野に関する理論や実務を分析・検討・応用することができる能力を養うための「演習科目」を配置しています。

カリキュラムポリシーについては、各専攻でそれぞれ定めています。詳細リンク（外部サイト）をご覧ください。

詳細リンク（外部サイトへ）

http://www.aoyama.ac.jp/outl...

●アドミッションポリシー

私法専攻・公法専攻博士前期課程では、以下のような入学生を求めます。
【知識・技能】
私法：「法学」の基礎知識を大学卒業相当のレベルで十分に備えている。
公法：「法学」または「政治学」の基礎知識を大学卒業相当のレベルで十分に備えている。
【思考力・判断力・表現力】
私法：「特定の私法分野」に関する確かな視座を持ち、研究を推進できる。
公法：「特定の公法・政治学分野」に関する確かな視座を持ち、研究を推進できる。
【意欲・関心・態度】
私法・公法：「研究計画の具体性」「志望動機の明確性」「希望専攻分野についての研究遂行能力」がある。　

ビジネス法務専攻修士課程では、以下のような入学生を求めます。
【知識・技能】
・「法学」の基礎知識を備えている。
・「法実務」に関する問題を把握している。
【思考力・判断力・表現力】
・「ビジネスロー」に関する専門的能力を獲得し、法実務において活躍が期待できる。
【意欲・関心・態度】
・「研究計画の具体性」「志望動機の明確性」「希望専攻分野についての研究遂行能力」がある。

詳細はリンク（外部サイト）をご覧ください。

詳細リンク（外部サイトへ）

http://www.aoyama.ac.jp/outl...