京都府（所在地都道府県）／大学院研究科（部門種別）
立命館大学
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文学研究科（博士）
特色
- デジタル技術を生かした新しい人文学の展開
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デジタル時代の今、歴史・文化・芸術を対象とした研究にもデジタル技術を導入した研究手法が急激な勢いで導入されてきています。これを文化情報学と称し、2014年度から、文学研究科では「文化情報学専修」を設置しました。また、文化情報学専修と同様、デジタル技術を生かした研究を行う心理学、地理学、考古学・文化遺産の各専修を加えた「行動文化情報学専攻」を新たに設けて、従来の人文学専攻と並置しています。文化情報学専修では様々な形態の文化を保存・理解・継承・活用、さらには新しい文化創生を実現するための研究をします。歴史都市や文化財・文化遺産、出版メディアなどを対象にしたデジタルアーカイブを文化資源（情報）と位置づけることで生れる様々な可能性について、国境や時代という境界を越えた視点で研究を進めます。国内外の著名な博物館や文化遺産保護組織へのインターンシップや、学内の歴史都市防災研究センターやアート・リサーチセンターで実施されている研究プロジェクトに参加し、実践的な研究環境の中で問題意識を持ち、論文をまとめていくという新しいスタイルのカリキュラムを提供します。詳細リンク（外部サイトへ）●特色の目的学びの質の向上研究活動各種連携（学校間・高大・産官学・地域等）●特色を実現するための主な取組
教育内容の体系化とその充実（カリキュラム） 特色ある教育施設・設備の整備（学びの支援） 多様な研究内容（研究活動）
本研究科の目的
- 目的
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本研究科は、人文学の総合的な研究の場として、新たな学問的可能性をひらく高度な能力を有した人材を養成することで、人文学研究への社会的・現代的要請にもこたえていくことを目的としています。詳細リンク（外部サイトへ）
- 設置専攻の目的
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人文学専攻人文学専攻博士課程後期課程は、人文学の総合的な研究の場として、新たな学問(領域)を切り拓く高度な能力を有した人材を養成することで、人文学研究への社会的・現代的要請にも応えていくことを目的としています。詳細リンク（外部サイトへ）行動文化情報学専攻行動文化情報学専攻博士課程後期課程は、人文学と情報学を有機的に統合し、伝統的な人文学と実践的な情報学が探求してきた内容や方法論を修得・発展させ、その成果を共有・発信できる能力を有した人材を養成することで、人文学研究への社会的・現代的要請にも応えていくことを目的としています。
詳細リンク（外部サイトへ）
- 3つの方針
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●ディプロマポリシー文学研究科は、人文学の総合的な研究の場として、新たな学問的可能性をひらく高度な能力を養成するとともに、人文学研究への社会的・現代的要請にもこたえうる人材を育成することを目的とし、下記のとおり課程の修了時点において学生が身につけるべき4能力（教育目標）を定めています。
これらの能力の獲得は、研究科の定める必要単位の修得と学位論文の評価基準にもとづく審査に合格したときに、達成したとみなされ、博士学位を授与します。
詳しくは、本研究科ホームページ（詳細リンク）をご覧ください。詳細リンク（外部サイトへ）●カリキュラムポリシー文学研究科の科目は、「共通科目」「専修科目」および研究指導科目である「特別研究科目」で構成されます。
後期課程の院生は、学会等での報告や学術雑誌等への研究論文の公表を通じて、自らの研究活動を適時に社会に発信し、課程修了時には、博士論文としてその成果をまとめることが期待されます。この目標を達成するために、文学研究科では、所属専修の研究指導科目である「特別研究」を必須科目として開講します。指導教員の細かな指導のもと、研究能力の涵養に努めることが院生には求められます。詳細リンク（外部サイトへ）●アドミッションポリシー人文学専攻、行動文化情報学専攻ともに、所定の期間中に博士学位の取得を志す人、また課程を修了した後は、大学などの高等教育・研究機関で教育・研究に従事することを目標にする人が望まれます。
そのために自己の専門領域の研究を極め、その領域において従来の研究には見られない独創性あふれる研究を展開するとともに、隣接する他学問領域へも幅広い関心をもち、研究を学際的・総合的に構築しうる人が望まれます。行動文化情報学専攻では、人文学に応用できるだけの情報科学に関する十分な知識と技能を有する人が望まれます。
また主要学会で研究発表を行い、主要学会誌に論文を投稿し、それが採用されるだけの力量を有する人が望まれます。
詳しくは、本研究科ホームページ（詳細リンク）をご覧ください。詳細リンク（外部サイトへ）
更新情報
2021/07/14 更新
2021年4月「食マネジメント研究科」を設置
2021年4月「食マネジメント研究科」を設置
2021/07/14 更新
2021年度予算および2020年度決算情報を公表
2021年度予算および2020年度決算情報を公表
2020/07/20 更新
新型コロナウイルス感染症に関する特設ページを公開
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