本研究科の目的

目的

本学大学院学則には、商学研究科の目的として「商学研究科博士課程後期課程は、商学諸分野の理論及び実践の教育研究を行い、豊かな学識と卓越した研究能力、高い職業倫理観を備え、商学研究を牽引する研究者を養成することを目的とする。」と定めています。
 本研究科が究明をめざす領域とは商学諸分野に関わる理論と応用であり、商学諸分野に関わる活動自体は、会計・ファイナンスという基本側面を伴います。また、この一連の活動は、企業によって担われ、その企業活動は流通と経営という働きによって導かれています。加えて国際的に企業活動が展開されるようになると国際ビジネスが本格化してきています。このような観点から本研究科においては、流通、会計・ファイナンス、国際ビジネス、の諸領域における理論と応用の深奥を究めるとともに、経営と会計における理論と応用の深奥を究めることをめざし、得られた知見が「学理と実際との調和」（学是：学の実化）を伴ったものとなるように教育を行っています。

3つの方針

●ディプロマポリシー

商学研究科は、現代ビジネスの諸問題を研究する組織であり、将来を担う研究者と専門的職業人を養成する教育機関です。博士課程後期課程には商学専攻の1専攻があり、マネジメント、流通、国際ビジネス、ファイナンス、会計に関する諸科目が配置されています。博士課程後期課程の授業科目のうち合計20単位以上を取得し、かつ博士論文の審査・試験に合格することで、次の知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を身につけた者として博士（商学）の学位を授与します。学位授与にあたっては、一定の公示期間を設け、学位取得の妥当性を確保します。
１　商学分野の研究者もしくは専門的職業人として自立して活動するために必要とされる卓越した知識・技能を修得し、それらを総合的に利用することができる。
２　グローバルな視野に立って自ら考え、問題解決能力、リーダーシップ能力、論理的・批判的思考力を兼ね備えた卓越した「考動力」を発揮して、商学分野での研究・実践活動を通じて社会に貢献することができる。
３　自らの学びに責任をもち、高い職業的倫理観のもと、商学分野における未解決の課題に主体的に取り組むことができる。

●カリキュラムポリシー

商学研究科では、商学分野の研究者として卓越した知識・技能を修得し、それらを総合的に利用して独創的な研究を行う研究者を育成するために、ディプロマ・ポリシーに掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を修得できるように、以下の点を踏まえて教育課程を編成します。
１　教育内容
（１）講義、演習、実習等を体系的に組み合わせて、商学分野に関する卓越した知識・技能を効率的に修得することを目指す。（２）演習科目等において、指導教員から入念な指導を受け、商学分野において秀でた研究能力を獲得することができる体制を整える。（３）研究遂行に求められる倫理観を育むために、研究倫理研修（e-learning等）の機会を提供する。
２　学習成果の評価
（１）商学分野に関する卓越した知識・技能の修得ならびに思考力・判断力・表現力等の能力の育成に関しては、各科目の成績評価、指導教員による個別評価、一定の公示期間を設けた厳格な論文審査を通じた学位論文の成果評価等を組み合わせて総合的に評価する。（２）主体的な態度に関しては、授業評価アンケートなど各種学生調査の実施・分析によって確認する。

●アドミッションポリシー

商学研究科（以下、「本研究科」という）では、高度な知識を備えて独創的な研究を行うことができる研究者と、複雑・多様化する21世紀のビジネスの諸問題を専門知識と実務能力をもって解決することができる高度の専門的職業人を育成することを目指し、留学生に対しても広く門戸を開き、国際化を目指しています。
博士課程後期課程では、マネジメント・流通・国際ビジネス・ファイナンス・会計に関する諸科目を配置しています。本研究科は、ディプロマ・ポリシー及びカリキュラム・ポリシーに定める教育を受けるために必要な、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた人を求めます。
１　学士課程及び博士前期課程で専攻した商学分野を中心とする専門的な知識・技能を修得している。
２　学士課程及び博士前期課程における学習を通じて、問題解決能力、リーダーシップ能力、論理的・批判的思考力を兼ね備えて、商学分野での研究・実践活動を通じて社会に貢献することができる。
３　商学の学問領域を主体的に学んでいく強い意欲をもっている。