特色

進路に応じた２つのコース設定と専門教育

経済学研究科では、多様な学生のニーズや社会の変化に対応するために、博士課程前期課程に研究者養成コースと高度専門職業人養成コースを設置しています。それぞれのコースでは、エコノミスト系、パブリックポリシー系、地域・国際系、歴史・社会系、企業・ファイナンス系など幅広い科目を用意し、多様な学生のキャリアプランに応じる教育をしています。
また、ミクロ経済学基礎研究、マクロ経済学基礎研究、データ分析・政策評価入門、文献・実施調査入門の４つの基礎科目を設け、学生各人が研究課題に即した知識や分析手法を修得することを目指しています。

教育を支える研究力

経済学研究科では、大学院生の教育を支える教員の研究活動の活発化に努めています。それら研究活動は産学連携や地域連携にも及び、多様な領域を形成しています。研究成果は海外の学会や学術誌、多様な出版物によって発表され、世界に向けた情報発信や研究成果の社会への還元が広く行われています。

多様な留学生の受け入れと国際化対応

外国人留学生入試を始め、関西大学留学生別科特別入試や海外大学からの特別推薦入試を行い、多様な留学生を受け入れています。また、さまざまな言語の文献研究講義科目を置き、学生の多言語での研究能力の向上を図っています。英語での学会研究会発表や修士論文作成にも努めています。

本研究科の目的

目的

経済学研究科では、本学の学是「学の実化」に基づき、国際的な視野をもち、豊かな専門的学識と高度な研究能力を備えた人材の育成を教育目標として掲げています。具体的には、経済学の研究者もしくは高度専門職業人として活躍するために必要とされる高度な知識・技能を修得し、それらを総合的に活用する人間、国際的な視野をもち、経済学における高い専門性を活かし、高度な「考動力」を発揮して社会に貢献することができる人間、自らの学びに責任を持ち、社会経済に関する未解決の課題に主体的に取り組むことができる人間、現実に生じている国内外の諸課題に、経済学の知識を用いて主体的に取り組むことができる人間の育成を図ります。

3つの方針

●ディプロマポリシー

経済学研究科では、国際的な視野を持ち、豊かな専門的学識と高度な研究能力を備えた人材の育成を教育目標として掲げています。したがって、学位の授与においては、その目標の達成が重視されます。学位授与にあたっては、必ず一定の公示期間を設けるとともに、公開による口頭試問を課すことによって、学位取得の透明性確保にも努めています。具体的には、次の知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を身に付けたものに対して修士（経済学）の学位を授与します。
１　（知識・技能）
経済学の研究者もしくは高度専門職業人として活躍するために必要とされる高度な知識・技能を修得し、それらを総合的に活用することができる。
２　（思考力・判断力・表現力等の能力）
国際的な視野を持ち、経済学における高い専門性を活かし、高度な「考動力」を発揮して社会に貢献することができる。
３　（主体的な態度）
（１） 自らの学びに責任を持ち、経済学に関する未解決の課題に主体的に取り組むことができる。
（２） 現実に生じている国内外の諸課題に、経済学の知識を用いて主体的に取り組むことができる。

●カリキュラムポリシー

経済学研究科では、学位授与の方針に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を修得できるように、以下の点を踏まえて教育課程を編成します。
１　教育内容
（１）経済社会の変化とさまざまな入学志望動機に対応して、研究者養成コースと高度専門職業人養成コースを設置しています。研究者養成コースは、後期課程との一貫教育を視野に入れ、研究者としての教育プログラムを設置し、高度専門職業人養成コースは、幅広い科目を用意し多様な学生のキャリア・プランに応じるコースを設置しています。
（２）基礎科目の履修を必修とし、コースワークを充実させています。そこでは、大学院レベルの経済学の知識の修得に加えて、資料収集、実証分析、実地調査、論文執筆といった研究方法についても指導をおこないます。
２　学習成果の評価
学位論文又は特定の課題についての審査、各種の学修行動調査と到達度調査、各種学生調査等を考慮して総合的に把握します。

※全文は以下よりご確認ください。

詳細リンク（外部サイトへ）

https://www.kansai-u.ac.jp/F...

●アドミッションポリシー

経済学研究科では、学位授与の方針及び教育課程編成・実施の方針に基づく教育を受けることのできる者として、様々な入試制度を通じて、次に掲げる知識・技能、思考力・判断力・表現力等の能力及び主体的な態度を備えた入学者を広く受け入れます。

１　学士課程で専攻した経済学に関係する専門知識を修得している。
２　グローバル化が進展する現代社会に対応する能力を備え、幅広い視野と研究の基盤となる外国語運用能力を修得していることが望ましい。
３　先端の経済学を主体的に学んでいく強い意欲を持っている。